Google「来店コンバージョン」を店舗はどのように活用すべきか
「効果測定」は、あらゆるプロモーション施策でネックになる。店舗への集客施策でも同様だ。どうすれば、店舗への動線を可視化できるか─。さまざまなアプローチがあるが、そのひとつの手法として、グーグルが提供する「来店コンバージョン」に視線が注がれている。
「流行語大賞」などを見て、「こんな言葉いつ流行ったんだろう?」と感じたことはありませんか。老若男女、津々浦々を巻き込む「流行」が薄れ、トレンドは局所的なものとなりました。消費者の嗜好は多様になるばかりです。
プロモーションでも、「何人来店し、いくつ売れたか」という考え方から、「どんな人が来るか」「買うのは誰か」と一歩踏み込んだ顧客把握が求められるようになりました。
今回の特集では、データを活用して積極的に顧客ニーズを探り、エリアや顧客ごとにプロモーションを最適化して、効率よく売り上げを伸ばす方法を探ります。
「効果測定」は、あらゆるプロモーション施策でネックになる。店舗への集客施策でも同様だ。どうすれば、店舗への動線を可視化できるか─。さまざまなアプローチがあるが、そのひとつの手法として、グーグルが提供する「来店コンバージョン」に視線が注がれている。
2016年は、位置情報を活用したゲーム「ポケモンGO」が世を賑わせた。配信直後は街の至るところでスマホを覗き込む人が見られたが、もし、彼らがどんな経路を辿り、1日を過ごしているのかがわかれば─位置情報データを活用しようという動きは、今後ますます高まるはずだ。
訪日外国人観光客は2016年に初めて2000万人を突破した。政府は2020年までにさらにその倍の4000万人を目標に掲げている。東京や大阪、京都など旅行者が一部の地域に集中する中、その恩恵を受けられていない地方自治体も多いが、“思い込み”により機会を損失しているケースもあるようだ。
CCCマーケティングは、共通ポイント「Tポイント」の購買データと、ネット接続テレビの視聴データをかけ合わせ、最適なテレビCM出稿タイミングを割り出すサービスを始めた。視聴者の嗜好が色濃く反映される視聴データの活用は行政側でも模索されているところ。「テレビ」の変革が進んでいる。
リピート率を高める王道的な施策であるポイントカード。昨今はTポイントや楽天ポイントをはじめとして店舗や地域に縛られない「共通ポイント」が普及しつつあり、従来のように自社でポイントカードを発行する店舗は減少傾向にある。
近年、普及しはじめた「マーケティング・オートメーション(MA)」ツール。導入を考えている人も少なくないだろう。マーケティング支援企業のディレクタス岡本泰治社長が本質論でMAを解説する。B to BとB to Cでは少し事情が異なるが、ここではB to C向けMAを前提としている。
メディアでは、ほぼ毎日のように「人工知能(AI)」の文字が踊っている。いよいよ日常的な存在になりつつあるが、一方では話題が加熱しがちなのも事実だ。実際に活用する場合には、どうすればいいのか。
マーケティングやプロモーション分野でも2016年は、「人工知能(AI)」を冠するサービスが百花繚乱となった一年だった。しかし、導入を検討する立場としては、どれは有用で、どれは惹句としてのAIなのか判断に迷うこともあるのではないか。基本的な知識を、楽天技術研究所の森 正弥所長に尋ねた。
2017年春、いよいよ改正個人情報保護法が施行され、匿名化データであれば、本人の同意がなくても第三者提供できるようになる。その商機をどう生かすべきか。米国で50年以上にわたり企業のデータ活用を支援してきたアクシオムの日本支社を訪れ、日本におけるデータ活用の今後について聞いた。
グーグルやフェイスブック、ひいては広告主企業にまで、「データ取得」という分野では遅れをとりがちな広告会社だが、ここにきて世界大手のWPPが巨大なデータプラットホームの提供を始めると発表した。10年間にわたり、データやテクノロジー分野に投資を続けてきた成果だ。