コロナ禍でのスーパーボウル 全米大注目イベントに変化はあるのか
30秒CMの平均単価が550万ドル(約5.5億円)といわれる今年のNFLスーパーボウルが、2月7日に開催された。「みんながCMを見る日」として広告業界・テレビ業界では年間で最も注目されるイベントだが、新型コロナウイルス感染拡大後、初開催となった今年は、例年とはひと味違う作品が揃った。
先進企業の最新事例を現地から松本泰輔氏がレポートします。
30秒CMの平均単価が550万ドル(約5.5億円)といわれる今年のNFLスーパーボウルが、2月7日に開催された。「みんながCMを見る日」として広告業界・テレビ業界では年間で最も注目されるイベントだが、新型コロナウイルス感染拡大後、初開催となった今年は、例年とはひと味違う作品が揃った。
新型コロナウイルスは米経済に引き続き打撃を与えており、なかでも深刻な被害を被っているのが映画館、ホテル、レストラン業界などのBtoC企業である。州により人数制限や営業時間などの条件は異なるが、現在も厳しい規制が続いている。本号では不況に苦しむ各業界が講じている打開策について紹介する。
2020年は新型コロナウイルスの感染拡大により、世界中が大混乱の年となった。2020年11月23日に発表されたマッキンゼー・アンド・カンパニーの報告書“When will covid-19 pandemic end?”では「事態が収束に向かうのは2021年後半」と予測されている。コロナウイルスの影響により多くの米企業が廃業に追い込まれる一方で、業績を伸ばした企業もある。そこで今回は「2021年も好調が予想される業種・業界」を紹介する。
アメリカの年末商戦は本来、感謝祭(11月第4木曜日)の翌日である「ブラックフライデー」からクリスマスまでの約1カ月間で行われる。ところが、今年は新型コロナウイルスの影響で、例年より1カ月早い10月下旬から年末商戦を開始している大手量販店が多い。またその他にも、Eコマース市場の拡大や商品受け取り方法の変化など、異例の年末を迎えようとしている。
2020年大統領選は、新型コロナウイルス感染拡大による景気低迷、黒人差別・警察暴力に反対するBLMムーブメント、大規模森林火災に象徴される気候変動など、かつてなかった視点で大きな注目を集めている。
新型コロナウイルス感染の第2波を経て、秋には新規感染者数も減少し、落ち着きを取り戻しつつあるアメリカ。しかし、今後も続くと思われる景気停滞や雇用不安を考えると、日常生活におけるストレスは増すばかりだ。CDCの8月調査によると、米国人の約4割が不安や鬱に悩まされているという。そこで少しでも精神的苦痛を軽減しようと、癒し系グッズ・アプリ・カウンセリングなどが広告出稿を増やしていると複数のメディアが伝えている。
アメリカでは9月からの新年度を控え、7、8月にBack To Schoolキャンペーン(以下、BTS)が開催される。文房具から、パソコン、秋・冬物の洋服にいたるまで、翌年の春までの必需品をまとめ買いする国民的行事だ。
5月25日にミネアポリスで起きた警察官による、アフリカ系米国人ジョージ・フロイド氏殺害事件は、全米に拡がる抗議デモへと発展した。街のあちこちに“Black Lives Matter(黒人の命は大切、以下BLM)”のサインが掲げられ、多くの企業がBLMムーブメントを支援する姿勢を表明している。
米国の新型コロナウイルス感染もピークを迎えたと判断され、5月最終月曜の祝日「メモリアルデー」に合わせ段階的に規制緩和が進んでいった。しかし以前の生活に戻れる日はまだ遠く、市民は「コロナと共生する方法」を模索しているのが現状だ。そこで今、注目を集めているのがバーチャル・リアリティ(VR)と拡張現実(AR)である。
アメリカの新型コロナウイルス感染者は4月下旬までに100万人を超え、その後微減傾向にはあるものの、大都市を中心に予断を許さない状況が続いている。人種別では特にアフリカ系とヒスパニック系住民の感染者の比率が高く、被害を受けた地域を救済する様々なキャンペーンが行われている。