米Z世代に大流行、買わないほうがよい商品を紹介する「De-influencing」とは?
2023年に入ってからTikTokでは米国のZ世代を中心に「『De-influencing』と呼ばれる投稿が殺到し、社会現象となっている」と大手メディアが報じている。社会現象となっているキーワード「De-influencing」の由来は動詞の前に接頭語Deを付けると「~を解除する・~から離れる」と単語が逆の意味になることだ。
先進企業の最新事例を現地から松本泰輔氏がレポートします。
2023年に入ってからTikTokでは米国のZ世代を中心に「『De-influencing』と呼ばれる投稿が殺到し、社会現象となっている」と大手メディアが報じている。社会現象となっているキーワード「De-influencing」の由来は動詞の前に接頭語Deを付けると「~を解除する・~から離れる」と単語が逆の意味になることだ。
複数企業によるブランド・コラボレーションが、ここ数年盛んになっている。従来はブランド融合に時間がかかっていたが、高度なAI画像生成AIツールの登場により、瞬時にコラボを実現する手法が今、アメリカで話題となっている。
「みんながCMを見る日」として有名なNFLスーパーボウルが2月12日に開催された。今年の30秒CM平均単価は700万ドル(約9.23億円)と、昨年の650万ドルから7.7%増となった。過去3年間続く経済不況のなか、今年は自動車業界や旅行業界などから複数のスーパーボウル常連企業が撤退。しかし限られた予算で、何とかスーパーボウル祭りに便乗しようと工夫する企業も少なくない。
アメリカでは新年を迎えるとNew Year’s Resolutionという「アメリカ版・新年の抱負」のようなものが世間を賑わす。その結果、何か新しいことを始めさせようとする広告が、年初に溢れることになる。
全米小売業協会(National Retail Federation)は2022年11月3日、「2022年アメリカ年末(11/1~12/31)消費は前年対比6~8%増の9,426億ドルから9,604億ドル(129~131兆円)と予測する」と発表した。同13.5%増を記録した2021年11~12月消費と比べてやや控えめな予測は、2022年前半から続く燃料費や食費などの高騰によるインフレが影響を及ぼしているとみられる。NRF代表のマシュー・シェイ氏は「消費者はディスカウント商品やクーポン券を探している」と述べ、厳しい年末商戦の行方を示唆した。
現在開催中の「2022 FIFAワールドカップ(W杯)カタール」は、過去と比べて異例の大会となっている。まず開催期間が通常の6~7月ではなく、中東の極暑を避けるため11~12月の開催に。そのためアメリカではNFL、NBA、NHLなど3大プロスポーツと時期が重なり、視聴率にも影響が懸念される。またスタジアム建設時の移民労働者死亡問題や、カタールの同性愛違法などが報道されると、人権擁護団体からFIFA及びスポンサーへ批判が集中した。様々な問題を抱えながらも「世界最大のスポーツイベント」として高く評価する企業は、積極的なマーケティング活動を展開している。
アメリカでは9月15日から10月15日まで「ヒスパニック・ヘリテージ月間」として、各地で様々な催しが行われる。2020年米国勢調査によるとヒスパニック・ラテン系米国人の割合は全体の18.7%で、前回(2010年)の16.3%から増加。
新型コロナウイルス感染拡大により、大きく影響を受けたのが、大人数が集まり、感染拡大の危険性が高い結婚式。調査会社Statistaによると、米国内の結婚式はコロナ前年の2019年の202万件から2020年168万件へと減少。そして2021年に193万件とやや回復したあと、2022年は250〜260万件と結婚ブームの年になると予想されている。そんな中、結婚式を取り巻く状況にある変化が生まれているという。
6月に過去41年間で最高インフレ率9.1%を記録したアメリカだが毎年、調査を行っているデロイト・トウシュ・トーマツは「2022年Back to School(BTS)市場は前年対比8%増になる」と予測した。ガソリンや食料の高騰などで米国民の財布の紐が堅くなっている状況下で、米国の各企業はどのような施策を行ったのだろうか。
デジタル世界に新たな資産価値を供給し、昨年から話題沸騰の非代替性トークン(Non-Fungible Token:以下NFT)。端的にいうとNFTとは、代替不可能なブロックチェーン上で発行され、デジタル上で資産鑑定書や所有証明書を持つ、唯一無二のデータのことである。そして夏前に続々と大手企業がNFTを主体とするキャンペーンを発表し、話題となっている。