愛を伝える「対象」は問わず！？日本と異なる米国バレンタイン習慣
日本とは異なり、米国のバレンタインデーには「女性からの告白」も「義理チョコを贈る」習慣もない。米国におけるバレンタインとは、「男性から女性へ花やスイーツを贈る」「女性から男性へネクタイをプレゼントする」「親子でカードを交換する」など、対象を問わず「愛情を表現する日」なのである。
先進企業の最新事例を現地から松本泰輔氏がレポートします。
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新年の抱負は「今年こそ痩せる！」米ダイエット市場の熾烈な争い
新年を祝う習慣のないアメリカでも、年が明けると「New Year’s Resolution」という新年の抱負（決意）を表明する人は多い。その中で最も一般的なのが「今年こそは痩せる！」というものだ。現実に、JAMA（米国医師会雑誌）の2018年のリポートが「アメリカ人の39％が肥満」と報じるなど、肥満は大きな社会問題となっている。
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2020年 さらなる成長見込まれる「インフルエンサー・マーケティング」
SNSで多くのフォロワーを持つインフルエンサーを活用した「インフルエンサー・マーケティング」。ここ10年で大きく成長し、企業の予算枠も年々増え続けている。Business Insider誌では、米インフルエンサー・マーケティング市場は2019年の最大約80億ドル（およそ8720億円）から2022年には約150億ドル（約1.6兆円）にまで達すると予測している。
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本格始動したテレビのショッパブル広告 業界の新たなビジネスモデルになり得るか
5月、グーグルは商品の検索画面から直接商品を購入できるようにGoogle Shoppingを刷新した。これは、わざわざ気になった商品を検索せずとも、写真をクリックするだけで商品を購入できるピンタレストやインスタグラムの広告に対抗する狙い。このように写真をクリックするだけで商品購入ができる仕組みを「ショッパブル（購入できる）広告」と呼ぶ。
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OTTの人気に伴い注目集まるプロダクト・プレイスメント
1950年代から始まった米国のケーブルテレビ普及率は、20世紀末までに約90％に到達。ところが、2000年代に入るとインターネットの高速化とスマートフォンなど携帯機器の普及により、テレビや映画などのインターネットコンテンツ配信（総称OTT、Over-the-topの意味）が増加していく。
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全米3.6兆円規模の市場を求め さらに競争が激しくなるフードデリバリー業界
スマートフォンで簡単に食事をオーダーでき、どこにでも配達してもらえるフードデリバリー・サービスは、アメリカでも年々伸びているビジネスである。Euromonitor社の調査では、2018年全米フードデリバリー市場は340億ドル（約3.64兆円）で前年比13％増。加えて、オンラインで食事をオーダーできるレストランはまだ全体の5％ほどしかなく「フードデリバリー・ビジネスの伸びしろは大きい」と業界関係者は期待を寄せている。
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企業の業績向上に効果あり 進化し、広がるAIマーケティング
本コラムでも過去に紹介した人工知能（AI）を利用したマーケティングだが、「今年の前半、AIマーケティングを導入する企業がさらに増えている」と多くのメディアが報じている。最近では特にAIの効果の高さを裏づけるデータも発表されるなど、その傾向はますます顕著になっている。
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「LGBTプライド月間」の6月、広告やドラマ・アニメでLGBT社会を描く
6月は「LGBTプライド月間」として全米各地でパレードや集会が行われる。そして日頃からLGBTコミュニティを支援している企業にとっても、マーケティング活動をさらに強化する大事な月でもある。
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ベビーブーマーも70代に突入！スタートアップ企業も参入するシニア市場
「ベビーブーマー（ブーマー）」は1946年から1964年までに生まれた世代で、人口的にも経済的にも米国の中枢を担ってきた。2017年の国勢調査では人口構成比で「Z世代（1997以降生まれ）」（26.4％）に次ぐ第2位（22.6％）であるものの、Video Advertising Bureau（VAB）によると「ブーマーは可処分所得全体の約70％に相当する総額3.2兆ドル（345兆円）を年間に消費している」という。
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銃規制、薬物中毒、人種差別 米社会問題を反映する公共広告
米国では公共広告をPublic Service Announcementの頭文字を取ってPSAと呼ぶ。最近、話題のPSAを見ると現在、同国が抱えている社会問題が見えてくる。
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