広告マーケティングの専門メディア
先進企業の最新事例を現地から松本泰輔氏がレポートします。
現在開催中の「2022 FIFAワールドカップ（W杯）カタール」は、過去と比べて異例の大会となっている。まず開催期間が通常の6～7月ではなく、中東の極暑を避けるため11～12月の開催に。そのためアメリカではNFL、NBA、NHLなど3大プロスポーツと時期が重なり、視聴率にも影響が懸念される。またスタジアム建設時の移民労働者死亡問題や、カタールの同性愛違法などが報道されると、人権擁護団体からFIFA及びスポンサーへ批判が集中した。様々な問題を抱えながらも「世界最大のスポーツイベント」として高く評価する企業は、積極的なマーケティング活動を展開している。
アメリカでは9月15日から10月15日まで「ヒスパニック・ヘリテージ月間」として、各地で様々な催しが行われる。2020年米国勢調査によるとヒスパニック・ラテン系米国人の割合は全体の18.7%で、前回（2010年）の16.3%から増加。
新型コロナウイルス感染拡大により、大きく影響を受けたのが、大人数が集まり、感染拡大の危険性が高い結婚式。調査会社Statistaによると、米国内の結婚式はコロナ前年の2019年の202万件から2020年168万件へと減少。そして2021年に193万件とやや回復したあと、2022年は250〜260万件と結婚ブームの年になると予想されている。そんな中、結婚式を取り巻く状況にある変化が生まれているという。
6月に過去41年間で最高インフレ率9.1％を記録したアメリカだが毎年、調査を行っているデロイト・トウシュ・トーマツは「2022年Back to School（BTS）市場は前年対比8％増になる」と予測した。ガソリンや食料の高騰などで米国民の財布の紐が堅くなっている状況下で、米国の各企業はどのような施策を行ったのだろうか。
デジタル世界に新たな資産価値を供給し、昨年から話題沸騰の非代替性トークン（Non-Fungible Token：以下NFT）。端的にいうとNFTとは、代替不可能なブロックチェーン上で発行され、デジタル上で資産鑑定書や所有証明書を持つ、唯一無二のデータのことである。そして夏前に続々と大手企業がNFTを主体とするキャンペーンを発表し、話題となっている。
これまでネットフリックス、アマゾンプライム、フールーなどの動画配信サービスでは、番組前後に一部挟まれる広告（ネトフリは広告なし）に加えて、番組中に広告主の商品やサービスが登場するプロダクトプレイスメント（以下、PP）が盛んに行われてきた。ここ数年、ディズニー・プラス、アップルTV、ピーコック（NBC）など新たな動画配信サービスが市場参入し、競争が激しくなる一方、広告主へ提供するPPや番組タイアップなどのマーケティング機会も徐々に拡大しつつある。
パンデミックにより自宅で過ごす時間が長くなった過去2年間で、サブスクリプション（以下サブスク）型ビジネスが急速に伸びている。買い物や外食など、外出や他人との接触を極力避け、オンラインで物品やサービスをまとめてオーダーする需要が増えたためだ。
NCAA（全米大学体育協会）男子バスケットボール選手権は、秋からの予選リーグ戦で選抜された68校による3月のトーナメントである。日本で言う「夏の甲子園」のような熱狂ぶりから“マーチマッドネス（3月の熱狂）”と呼ばれており、大手企業によるマーケティング活動も3週間にわたり盛況となる。
昨年末行われたアンケート調査で、Z世代のスポーツ離れが進んでいることがわかった。エモリー大学Marketing Analytics Centerの調査によると「熱心なスポーツファンですか？」との問いに“Yes”と答えたZ世代はわずか23％と世代別で最も低くなっている（ミレニアル42％、X世代33％、ベビーブーマー31％）。そこで、彼らが若いうちにスポーツファンにさせておきたいプロスポーツ界は、Z世代へ向けたマーケティング活動を強化し始めている。
新型コロナウイルス感染拡大から2年が経過し、アメリカでは消費者の健康志向がより一層高まっている。そのなかで機能性飲料（Functional Beverages：ミネラル、ビタミン、アミノ酸、食物繊維、プレバイオティクス、生果実その他の原材料を含むノンアルコール飲料）が売上を伸ばしている。リサーチ会社Euromonitorの調べでは「米国の機能性飲料は2020年から2025年までに年平均成長率6.6％で推移する」と予測しているが、パンデミックの影響でそれ以上の成長を予測するメディアも出ている。
週間ランキング
宣伝会議
販促会議
広報会議
ブレーン
