1年で最もプロポーズが多い!?「愛を贈る日」米国企業の斬新バレンタインプロモーション事例
米国ではバレンタインは異性間だけでなく、同性・親子・友人同士などでもスイーツやギフトを贈り合う習慣がある。どちらかといえば男性から女性へ贈る方が多く、アパレル・宝石業界などが「愛を贈りましょう」と積極的にプロモーションを展開する。
先進企業の最新事例を現地から松本泰輔氏がレポートします。
米国ではバレンタインは異性間だけでなく、同性・親子・友人同士などでもスイーツやギフトを贈り合う習慣がある。どちらかといえば男性から女性へ贈る方が多く、アパレル・宝石業界などが「愛を贈りましょう」と積極的にプロモーションを展開する。
全米大学体育協会(NCAA)カレッジフットボールは、8月下旬から12月上旬まで、各カンファレンスにてレギュラーシーズンを戦う。その後、年末年始に各カンファレンス同士の交流戦となるカレッジボウルが40会場で開催される。各ボウルにはスポンサーがついており、激しいマーケティング活動が展開されている。
アメリカ連邦準備制度理事会(The Federal Reserve Board)は2024年のGDP成長率を1.5%と予測し、インフレ率は2%と引き続き高いものの「厳しい不景気はないだろう」と発表※1。2024年のマーケティング業界は何を中心に展開するのかを予想してみた。
現在開催中の「2022 FIFAワールドカップ(W杯)カタール」は、過去と比べて異例の大会となっている。まず開催期間が通常の6~7月ではなく、中東の極暑を避けるため11~12月の開催に。そのためアメリカではNFL、NBA、NHLなど3大プロスポーツと時期が重なり、視聴率にも影響が懸念される。
11月の第4木曜日の感謝祭が終われば、アメリカは本格的な年末商戦へ突入する。National Retail Federation(全米小売業協会)は、2023年米年末商戦の総支出額を前年対比3~4%増の9573億ドルから9666億ドル(143.6兆円~145兆円)と予測している。慣習では「ブラックフライデー・セール」は感謝祭の翌日から始まるものだが、ここ数年、11月初旬から前倒しで年末セールを始める企業が増えている。
10月31日のハロウィーンは仮装代やお菓子代に加えて、パーティー費用や装飾代など多くの支出が見込まれる一大イベント。キャピタルワン銀行は2023年米ハロウィーンの支出を総額122億ドル(約1.8兆円)と予測している。多くの企業が行ったハロウィーン・キャンペーンに共通する“テーマ”とは?
現在13歳から28歳であるZ世代は、今後米経済の中枢を担っていくことが予想されていることから、多くの企業がZ世代を取り込もうと戦略を練っている。
2022年のFIFAワールドカップの興奮も冷めやらぬ、この夏「FIFA女子ワールドカップ オーストラリア&ニュージーランド2023」が開催された。本大会はFIFAが目標としていた観客数150万人を開幕1週間で達成するなど「女子W杯史上最大の大会」となった。4年に一度の好機を逃すまいと、さまざまな企業が大会に協賛しマーケティング活動を行った。
ソーシャルメディア(SNS)における一般的な認識は「インフルエンサーは若い人が中心」だが、ここ数年50~90代のインフルエンサーが次々と誕生し「社会に大きな影響を与えている」と報じられている。現在アメリカの月平均TikTokユーザーは1億5000万人で、そのうち50歳以上は7.1%(1065万人)を占めている。今では「おじいちゃん・おばあちゃんインフルエンサー」を意味する“グランフルエンサー(Granfluencer)”という造語も生まれ、彼らとタイアップする企業が増えている。
各世代の定義は異なる場合もあるが、Z世代は大体1995年前後から2010年頃までに生まれた世代。それに続くアルファ世代は、2010年前後から2025年までに生まれた世代を指す。その2つの世代を合わせた言葉「ザルファ(Z+アルファ)」が、2022年後半からマーケティング業界で頻繁に使われるようになった。近い将来彼らは米市場の中心となり、社会を大きく動かす存在になるといわれ、米企業は彼らの心を掴む機会を狙っている。