P&Gらが支援を表明、アメリカ一丸で立ち向かうCOVID-19
アメリカの新型コロナウイルス感染者は4月下旬までに100万人を超え、その後微減傾向にはあるものの、大都市を中心に予断を許さない状況が続いている。人種別では特にアフリカ系とヒスパニック系住民の感染者の比率が高く、被害を受けた地域を救済する様々なキャンペーンが行われている。
先進企業の最新事例を現地から松本泰輔氏がレポートします。
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新型コロナの感染拡大に対し 知恵を絞る米各企業
世界で感染が拡大する新型コロナウイルス。米国においては、3月中旬には多くの州で非常事態宣言が発令され、不要不急の外出禁止令は今もなお続いている。会社、学校、公共施設などすべてが、直接の往来は拒否され、リモートアクセスのみとなるなど、人々の生活環境は一変した。それに対応して企業も消費者に寄り添うマーケティング活動へと舵を切り始めている。
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3月8日の「国際女性デー」に合わせ支援キャンペーンを展開する米国企業
3月8日の「国際女性デー（International Women’s Day、以下IWD）」をご存じだろうか。1904年の米国の婦人参政権を求めたデモを起源とし、1975年に国連が制定。以降、歴史上の偉大な女性たちを称えるため、世界各地でイベントや集会が開かれている。
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愛を伝える「対象」は問わず！？日本と異なる米国バレンタイン習慣
日本とは異なり、米国のバレンタインデーには「女性からの告白」も「義理チョコを贈る」習慣もない。米国におけるバレンタインとは、「男性から女性へ花やスイーツを贈る」「女性から男性へネクタイをプレゼントする」「親子でカードを交換する」など、対象を問わず「愛情を表現する日」なのである。
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新年の抱負は「今年こそ痩せる！」米ダイエット市場の熾烈な争い
新年を祝う習慣のないアメリカでも、年が明けると「New Year’s Resolution」という新年の抱負（決意）を表明する人は多い。その中で最も一般的なのが「今年こそは痩せる！」というものだ。現実に、JAMA（米国医師会雑誌）の2018年のリポートが「アメリカ人の39％が肥満」と報じるなど、肥満は大きな社会問題となっている。
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2020年 さらなる成長見込まれる「インフルエンサー・マーケティング」
SNSで多くのフォロワーを持つインフルエンサーを活用した「インフルエンサー・マーケティング」。ここ10年で大きく成長し、企業の予算枠も年々増え続けている。Business Insider誌では、米インフルエンサー・マーケティング市場は2019年の最大約80億ドル（およそ8720億円）から2022年には約150億ドル（約1.6兆円）にまで達すると予測している。
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本格始動したテレビのショッパブル広告 業界の新たなビジネスモデルになり得るか
5月、グーグルは商品の検索画面から直接商品を購入できるようにGoogle Shoppingを刷新した。これは、わざわざ気になった商品を検索せずとも、写真をクリックするだけで商品を購入できるピンタレストやインスタグラムの広告に対抗する狙い。このように写真をクリックするだけで商品購入ができる仕組みを「ショッパブル（購入できる）広告」と呼ぶ。
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OTTの人気に伴い注目集まるプロダクト・プレイスメント
1950年代から始まった米国のケーブルテレビ普及率は、20世紀末までに約90％に到達。ところが、2000年代に入るとインターネットの高速化とスマートフォンなど携帯機器の普及により、テレビや映画などのインターネットコンテンツ配信（総称OTT、Over-the-topの意味）が増加していく。
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全米3.6兆円規模の市場を求め さらに競争が激しくなるフードデリバリー業界
スマートフォンで簡単に食事をオーダーでき、どこにでも配達してもらえるフードデリバリー・サービスは、アメリカでも年々伸びているビジネスである。Euromonitor社の調査では、2018年全米フードデリバリー市場は340億ドル（約3.64兆円）で前年比13％増。加えて、オンラインで食事をオーダーできるレストランはまだ全体の5％ほどしかなく「フードデリバリー・ビジネスの伸びしろは大きい」と業界関係者は期待を寄せている。
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企業の業績向上に効果あり 進化し、広がるAIマーケティング
本コラムでも過去に紹介した人工知能（AI）を利用したマーケティングだが、「今年の前半、AIマーケティングを導入する企業がさらに増えている」と多くのメディアが報じている。最近では特にAIの効果の高さを裏づけるデータも発表されるなど、その傾向はますます顕著になっている。
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