米企業はNFTをマーケティングにどう使っているのか?
デジタル世界に新たな資産価値を供給し、昨年から話題沸騰の非代替性トークン(Non-Fungible Token:以下NFT)。端的にいうとNFTとは、代替不可能なブロックチェーン上で発行され、デジタル上で資産鑑定書や所有証明書を持つ、唯一無二のデータのことである。そして夏前に続々と大手企業がNFTを主体とするキャンペーンを発表し、話題となっている。
先進企業の最新事例を現地から松本泰輔氏がレポートします。
デジタル世界に新たな資産価値を供給し、昨年から話題沸騰の非代替性トークン(Non-Fungible Token:以下NFT)。端的にいうとNFTとは、代替不可能なブロックチェーン上で発行され、デジタル上で資産鑑定書や所有証明書を持つ、唯一無二のデータのことである。そして夏前に続々と大手企業がNFTを主体とするキャンペーンを発表し、話題となっている。
これまでネットフリックス、アマゾンプライム、フールーなどの動画配信サービスでは、番組前後に一部挟まれる広告(ネトフリは広告なし)に加えて、番組中に広告主の商品やサービスが登場するプロダクトプレイスメント(以下、PP)が盛んに行われてきた。ここ数年、ディズニー・プラス、アップルTV、ピーコック(NBC)など新たな動画配信サービスが市場参入し、競争が激しくなる一方、広告主へ提供するPPや番組タイアップなどのマーケティング機会も徐々に拡大しつつある。
パンデミックにより自宅で過ごす時間が長くなった過去2年間で、サブスクリプション(以下サブスク)型ビジネスが急速に伸びている。買い物や外食など、外出や他人との接触を極力避け、オンラインで物品やサービスをまとめてオーダーする需要が増えたためだ。
NCAA(全米大学体育協会)男子バスケットボール選手権は、秋からの予選リーグ戦で選抜された68校による3月のトーナメントである。日本で言う「夏の甲子園」のような熱狂ぶりから“マーチマッドネス(3月の熱狂)”と呼ばれており、大手企業によるマーケティング活動も3週間にわたり盛況となる。
昨年末行われたアンケート調査で、Z世代のスポーツ離れが進んでいることがわかった。エモリー大学Marketing Analytics Centerの調査によると「熱心なスポーツファンですか?」との問いに“Yes”と答えたZ世代はわずか23%と世代別で最も低くなっている(ミレニアル42%、X世代33%、ベビーブーマー31%)。そこで、彼らが若いうちにスポーツファンにさせておきたいプロスポーツ界は、Z世代へ向けたマーケティング活動を強化し始めている。
新型コロナウイルス感染拡大から2年が経過し、アメリカでは消費者の健康志向がより一層高まっている。そのなかで機能性飲料(Functional Beverages:ミネラル、ビタミン、アミノ酸、食物繊維、プレバイオティクス、生果実その他の原材料を含むノンアルコール飲料)が売上を伸ばしている。リサーチ会社Euromonitorの調べでは「米国の機能性飲料は2020年から2025年までに年平均成長率6.6%で推移する」と予測しているが、パンデミックの影響でそれ以上の成長を予測するメディアも出ている。
「Z世代、90年代にハマる」「広告業界は90年代ノスタルジア・ブームに」-。昨年後半から、こんな見出しがメディアを賑わせている。そして2022年に入っても「ノスタルジア・マーケティングブーム」の勢いは衰えず、今年前半の大きな波となりそうだ。
2年連続で新型コロナウイルス感染の影響を受けた2021年の年末商戦は、各企業が調整を迫られる結果となった。人員削減や部品供給難による在庫不足、消費者を取り巻く環境や心理の変化、配送の遅れなど企業はどのように対応したのだろうか。
9月17日に世界配信となったNetflixオリジナルコンテンツの『イカゲーム』。衝撃的な内容が人気を呼び、配信4週間後には視聴者が1億1100万人を超える同社最大のヒット番組となった。番組本編に広告は含まれないが、千載一遇の機会を逃したくない米企業は、主にSNSなどで『イカゲーム』をテーマにしたマーケティングを展開している(以下ネタバレ含む)。
「アルファ世代」は2010年から2025年に生まれた世代で、21世紀以降に生まれ育った最初の世代。特徴としては、AIやハイテクを好み、多様性に寛容で、既成概念を嫌い、どの世代よりも高い教育を受けている、などがあげられる。そして、多くの米企業マーケターたちは静かにアルファ世代へアプローチを始めている。