コロナ下で変化した取材方法~広報の活動調査 メディア対応編
2011年調査開始以来、不動の1位は「メディアリレーションズ」であった。コロナ下でのコミュニケーション方法、設計の変化にも注目したい。
広報会議編集部による毎年恒例のアンケート調査。117の企業の担当者から広報の体制や方針、課題などを回答いただきました。このデータをもとに、コロナによる新常態でも有効な広報施策のアイデアの出し方や、事業の見直しをする上でのヒントを探ります。
2011年調査開始以来、不動の1位は「メディアリレーションズ」であった。コロナ下でのコミュニケーション方法、設計の変化にも注目したい。
「デジタルPR」が前回調査に続き2位にランクイン。コロナの影響でSNSを中心にオウンドメディアの開設・運用も進んだとの声も相次いだ。
業務の改善、PDCAサイクルの確立にあたり効果測定は欠かせない。広報活動の測定指標の変化などについて調査した。コロナ下で「量」より「質」の傾向は加速。
企業ブランディングが広報の重要課題として定着してきている。ESG(環境・社会・ガバナンス)についても、関心度の高さをうかがえる結果に。
前回調査からランクは3位に上昇。コロナで社内コミュニケ―ションの取り方が変わった上、働き方も多様化。従業員エンゲージメント維持への工夫が見て取れた。
前年と比較して注目は、PR会社に委託する企業が41.0%(前37.3%)、具体的な委託業務のうち「広報活動全般」が17.9%(11.9%)と増えた点。PR会社の存在感が増す一方、意思疎通やスピード感への課題も明らかに。
コロナで社内外の交流もリアルよりオンラインに比重が高まった。その結果、危機管理の舞台もよりオンラインへ。SNS対策含め、改めてマニュアル化しておきたい。
ランキングは前年と変わらず7位。コロナで事業自体が内向きになる中、広報の領域においても同様に、優先順位は他の業務と比べ低い傾向にある。
コロナ下において、対面コミュニケーションが制限される中、どんな広報活動に成果が出たのか。メディア対応をはじめ、社内広報、コーポレートブランディングの工夫を聞いた。
コロナで多くのイベントが延期や中止に。まだしばらくはコロナに振り回されそうだ。しかし、コロナで新たな打ち手が求められるからこそ、年間計画も緻密に練っておきたい。計画策定の方法について、寄せられた意見を紹介する。