ブランディングの主役は社員 企業を動かす物語のつくりかた
現代社会において、ブランドは企業を“着飾る”ものではなくなった。数々の企業ブランディングに携わってきたTBWA HAKUHODOの細田高広氏は、全社員が“ブランドの体現者”として行動できる組織づくりが重要だと語る。
いま、企業のブランディングのあり方が変化し、ブランド自体の見直しに関心が高まっています。社内外へ一方的にビジョンなどを宣言するのではなく、ボトムアップで従業員を巻き込み、それぞれが自らブランドストーリーを語りたくなる。そんなプロセスを重視しているケースも増えてきました。2018年12月に開催されたイベント「コーポレートブランディングカンファレンス」のレポートとともに、新たなブランド形成の方法を考えていきます。
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「あるべき姿」を見つめ直し データ偽装問題から復活へ
2015年にデータ偽装問題が相次ぎ、社会からの信頼が揺らいだTOYO TIRE。組織風土改革が進み、オフィス移転や社名変更などを経て復活しつつある。中でも、広報企画部が全社員を巻き込んで行った理念の見直しに迫る。
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3ブランドに理念を浸透 オイシックス・ラ・大地の社内コミュニケーション
経営統合によって2度社名変更をした「オイシックス・ラ・大地」。企業風土の異なる3社をまとめたのが、新しく制定した企業理念だ。各社で意見を出し合った理念づくりの裏側と、社内浸透の取り組みを探った。
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中華まんミュージアムもオープン 変貌する「ブランド発信拠点」の今
かつてブランド発信拠点は「ショールーム」「企業博物館」「アンテナショップ」に大別されたが近年、施設の多様化が著しい。「エンタテインメント」「デジタル」「飲食サービス」「他社&業態コラボ」の4つのキーワードで新事例を見ていく。
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「旭硝子」から「AGC」へ 社名変更を通じたブランド再構築
約30の国・地域に210のグループ会社を持ち、5万人以上の従業員を擁するAGC。広報・IR部長の玉城和美氏が、2018年7月に旭硝子から現社名に変更した同社のコーポレートブランド再構築について語った。
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企業の成長フェーズに合わせた 攻めと守りのブランディング戦略
2018年に上場を果たし、ブランディングを強化するメルカリ（東京・港）と、約20年の歴史の中でリブランディングを進めたサイボウズ（東京・中央）。両社の広報が明かす、企業の成長におけるブランディングの重要性とは。
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老舗企業のリブランディング 最大の壁は社内での危機感共有
100年以上の歴史を持つヤマハ（静岡・浜松）とカンロ（東京・新宿）。時代の変化に伴って風化するブランドイメージに危機感を抱いていた2社で一からリブランディングを進めた2人が、プロジェクトの背景を語った。
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