2015年にデータ偽装問題が相次ぎ、社会からの信頼が揺らいだTOYO TIRE。組織風土改革が進み、オフィス移転や社名変更などを経て復活しつつある。中でも、広報企画部が全社員を巻き込んで行った理念の見直しに迫る。
2017年5月、兵庫県伊丹市に本社を移転。タイヤをモチーフにした外観で、内側の執務スペースは円形を活かして「コミュニケーション」を重視したレイアウトになっている。
新社名に込めたブランドストーリー
"TIRE（タイヤ）"と社名に入れることで、モビリティ・ビジネスを事業経営の中核に据える企業としての誇りと責任を表明。ロゴのアルファベット「O」の部分には、タイヤを模して正円を使用した。
2019年1月に社名を「東洋ゴム工業」から変更した「TOYO TIRE」（兵庫県伊丹市）。2018年11月30日には、4年ぶりに年末恒例の記者懇親会を開催した。2015年3月・10月にデータ偽装問題が発覚して以降初となる懇親会で、清水隆史代表取締役社長は、記者らに社内変革の足どりや今後の展望などを説明した。
社員と経営陣が徹底議論
この偽装問題によって社会から信頼を失う事態となったが、一方で社員らの意識を大きく変えるきっかけにもなった。2015年末に一連の問題に関する総括会見が済むと、2016年からは経営企画本部の広報企画部を中心に組織風土改革を推進。課題の洗い出しから始まり、理念の制定や浸透に取り組んできた。広報企画部部長の北川治彦氏は「ひとつの過ちで信用を失墜し、マイナスから会社を立て直すのが、これほどまでに大変なことだと身をもって思い知った3年間だった」と振り返る。
まず行ったのが、約20人の役員らによるディスカッション。「今まで何が欠けていたのか」「将来のために何に取り組まねばならないか」を徹底的に話し合った結果、社員全員の「共通言語」や「意識を統一できるもの」が必要という意見が多く出た。これを受け、広報企画部が事務局となって理念のあり方を見つめ直すプロジェクトがスタートした …
