電通グループの新経営方針から、変わるコミュニケーションビジネスを考察する
世界の広告ビジネスに目を向けると、ここ数年でコンサルティング会社がクリエイティブ機能を強化し、コミュニケーションやマーケティングの領域に進出する動きが顕著になっている。すでに国内市場でもこの動きは明確な流れだ。
2023年はコロナ前の日常を取り戻した1年だったといえます。しかし、本当に今、見えている日常の景色は、コロナ前と同じなのでしょうか。テクノロジーの進化、メディア・情報環境の変化は当然ながら、コロナ禍でも進んでいました。それゆえ、前例通りのマーケティング施策が通用しなくなってきているという声も聞こえてきます。本特集では2023年を振り返るとともに、2024年を注目のワードと共に予測。さらに広告・メディアビジネスの経営トップの皆さんが見据える、2024年の展望を聞きました。
世界の広告ビジネスに目を向けると、ここ数年でコンサルティング会社がクリエイティブ機能を強化し、コミュニケーションやマーケティングの領域に進出する動きが顕著になっている。すでに国内市場でもこの動きは明確な流れだ。
電通が発表する「日本の広告費」において「物販系ECプラットフォーム広告費」が新設されたのが2019年。また、リテールメディア広告市場は国内でも急速に拡大している。コロナ禍を経てEC需要が伸び続ける中、国内大手のインターネット・ショッピングモール「楽天市場」を運営する楽天の今後の戦略とは。
グループ再編を経て、2023年10月1日に発足したLINEヤフー。LINEとヤフー、Zグループ傘下のキャッシュレス決済サービス「PayPay」を軸に、ソリューションの統合や基盤構築を進める同社。今後の展望を、マーケティングソリューションカンパニーCEOを務める池端由基氏に聞いた。
メタバース領域への事業拡大に加え、2023年7月には新たなSNS「Threads」をローンチし、世界的に注目を集め続けているMeta。さらにデジタル化が加速するであろう2024年、どのような戦略を取るのか。Facebook Japan代表取締役の味澤将宏氏に聞いた。
2019年の持ち株会社体制への移行に伴い、傘下の企業はマーケティングや広告クリエイティブなどに特化する事業体を形成してきたADKホールディングス。昨今は、主にデジタル領域の専門会社と提携を結び、データドリブンマーケティングの土台を強化しようとしている。Cookie規制などでデータビジネスが変革期を迎える中での同社の方針とは。長年デジタル領域に携わってきた大山俊哉社長に話を聞いた。
マーケティングの打ち手が爆発的に増える中で、個々の施策のKPIが分断。改めて「MMM(マーケティング・ミックス・モデリング)」を導入するなど、マーケティング投資の全体最適に目を向ける企業が増えている。マーケティング活動におけるAIの浸透は、こうした体制への期待をさらに高めることになりそうだ。自らもCMOを経験し、現在はグーグル日本法人の代表として経営を担う奧山真司氏に、これからのマーケティングに関する考えを聞いた。
広告活動の健全な発展への貢献を目的として、現在264社の広告主が加入する日本アドバタイザーズ協会(JAA)。理事長の川村和夫氏に、2023年の振り返りと来年に向けての展望を聞いた。
近年、Z世代に対する注目が高まっていましたが、マーケターはさらにその先を見据えています。それが2010年~2024年ごろまでに生まれるα世代。この世代は2025年には世界で約20億人になると予想されています。生まれたころからデジタルサービスやデバイスに囲まれた「真のデジタルネイティブ」の彼らとコミュニケーションを築く上で、企業やマーケターが考慮すべきポイントとは? 博報堂DYメディアパートナーズ野田絵美氏が解説します。
消費者の嗜好や行動パターンは多様化する中、オーディエンスの心に響く広告クリエイティブを生み出すための考え方はどのように変化しているのでしょうか。電通 Creative KANSAIプランナーの花田 礼氏と博報堂ケトルプラナー/ PRディレクターの小渕朗人氏に広告クリエイティブの最前線について聞きました。
小売企業が保有する会員情報や購買データなども活用し、より購買に近い接点で生活者に働きかけることができるリテールメディア。近年、ECプラットフォーマーの他、大手小売り企業でもリテールメディア事業への参入が相次ぎます。なぜ、いま小売、メーカー、IT企業、広告会社など業界関係者から注目されているのでしょうか。トライアルカンパニー マーケティング部部長の野田大輔氏と、電通 データ・テクノロジーセンター長 濱口洋史氏に聞きました。