人口学の理解が有益な議論を生む 将来推計に見る日本の人口の将来像
加速度的に変化していく人口構造を正しく捉え、マーケティングを議論するためには、私たち自身の「人口」への知識武装が不可欠だ。人口学のエキスパートである、慶應義塾大学教授の石井太氏が日本人口の将来像を解説する。
2015年から2030年にかけて、日本の総人口は1億2709万人から1億1913万人(-6.3%)へと減少。65歳以上の割合は、26.6%から31.2%(+4.6%)へと上昇します。人口減少や高齢化が不可逆的な時代に、マーケターはどのように対応していくべきでしょうか? 人口や世帯構成の変化、その推計データを紹介しつつ、その変化に対応したこれからのマーケティングの在り方を最前線の方々の考察から探っていきます。
加速度的に変化していく人口構造を正しく捉え、マーケティングを議論するためには、私たち自身の「人口」への知識武装が不可欠だ。人口学のエキスパートである、慶應義塾大学教授の石井太氏が日本人口の将来像を解説する。
高齢化と生産年齢人口(15~64歳)減少の一途をたどる日本。日本経済を支える労働力人口は低下し、成長エネルギーは逓減してしまうのか。労働力人口の将来を見据え、私たちに求められることは何か。中央大学大学院の阿部正浩氏に解説してもらった。
人口減少は地方部にこそ甚大な影響をもたらす。全国でマーケティングを展開したり地方部を地盤とする企業にとっては、地方部における人口変化を理解せずに適切な戦略を講じることはできない。地方政策を専門とする、日本総研の藤波匠氏が説明する。
国立社会保障・人口問題研究所が公表した世帯数の将来推計によると、日本の総人口が減少する一方で、世帯総数は増加し続けている。小規模な家族構成、とくに単身者の増加が顕著となっていく、いわゆる「ソロ社会」への変化をデータで見ていく。
労働力人口が減っていく中で、伸び続けている外国人労働者。協働する機会が増えていく中で、社内や現場でのコミュニケーションを効果的かつ円滑にとるにはどうすればよいのか。企業広報の経験と異文化理解の専門家である、宮森千嘉子氏が解説する。
人口減少が進む「2030年を見据えたマーケティング」をテーマに、吉野家 CMOの田中安人氏、ライオンの渡瀬薫氏、エイブルホールディングスの赤星昭江氏がオンライン座談会を開催。世代も業界も異なる三者が、それぞれ考えていることとは。
今年3月末でネスレ日本 CEOを勇退、独立した高岡浩三氏。4月にはサイバーエージェントの顧問、セプテーニのアドバイザリー就任が発表された。日本を代表するマーケターとしても知られる高岡氏は、2030年をどのように見据えているのか。
単身者向けの賃貸物件は、居室空間の広さを確保するためにキッチン環境が犠牲になってしまっていることが少なくない。クックパッドが今年2月に開始した新規事業「たのしいキッチン」の狙いを聞いた。
単身者増加による「個食」ニーズの高まりを受け、昨年から冷凍食品の新ブランド「WILDish」を展開しているマルハニチロ。今春からはテレビCMも放映し、順調に販売を拡大している同ブランドの開発の狙いについて同社の三浦武氏に聞いた。
在留外国人向けに、日々の暮らしに役立つ情報や人気スポットなど旬な情報を発信するメディア「Guidable Japan」を主軸に、在留外国人向け求人サービスなども展開するGuidable。2015年に同社を設立した田邉政喜氏が、在留外国人市場に注目する理由とは。