祝70周年!日頃よりお世話になっている皆さまから、お祝いの言葉をいただきました!
月刊『宣伝会議』は、日頃より広告・マーケティング・クリエイティブ産業に関わられる皆さまにお力添えいただき、70周年を迎えることができました。誠にありがとうございます。周年を迎えるにあたり、関係各社の皆さまからコメントをいただきました! ご協力いただき、ありがとうございました。
おかげさまで月刊『宣伝会議』は、本号を持ちまして創刊70周年を迎えます。弊誌は「広告業界誌」ではなく、広告主も広告業も双方が対象となる、広告・マーケティングの「専門誌」であるという矜持を持って、70年にわたり月刊誌の刊行を継続してきました。広告・マーケティングにかかわる多種多様な事例も手法もすぐに入手が可能な現在のメディア環境のなかで、『宣伝会議』が広告界の皆様に対して、提供できる価値は、何なのか。70年の節目を前に編集部一同、考えを巡らせました。すぐに答えを出せる問いではないですが、専門誌である月刊『宣伝会議』としては、マーケティングやコミュニケーション産業、クリエイティブ産業に携わる方々にとって、社会における仕事の存在意義を再確認していただける存在であり続けたいと考えています。そんな想いを込めて、企画したのが今回の特集です。広告産業が今、どのようにトランスフォーメーションしようとしているのか。特集をお読みいただくと、その変革の行く末が見えてくると思いますし、見た目のあり様が変わっても、変わることのない、この産業の社会における存在意義も導き出していただけるのではないかと思います。
月刊『宣伝会議』は、日頃より広告・マーケティング・クリエイティブ産業に関わられる皆さまにお力添えいただき、70周年を迎えることができました。誠にありがとうございます。周年を迎えるにあたり、関係各社の皆さまからコメントをいただきました! ご協力いただき、ありがとうございました。
年々増加傾向にある、日本のリスキリング市場。一方で、組織的にその育成基盤を整えるためには課題も山積している。あるいはその前段階である学校教育で、できることはあるのだろうか。
いま「広告」は、従来の枠組みを超え幅広い役割が求められ、広告会社が担う領域も広がっている。そこでこれから求められるスキルとはどのようなものか。
1954年に発行された『宣伝会議』では、製薬会社で宣伝や広告に携わる8名による「架空の水虫薬」の“宣伝会議”が行われた。予算は5カ月1500万円で、どんな計画を立てるべきか―70年経ったいま、マーケターはどのような“宣伝会議”を行うのか。マーケティング業界で注目される若手マーケター3名が集まり、創刊時の“宣伝会議”企画を再現。さらに今の時代のマーケティングやこれからのキャリアについて議論した。
日本マーケティング協会(会長 藤重貞慶氏、理事長 恩藏直人氏)は、1月25日に同協会が制定する「マーケティングの定義」を34年ぶりに刷新した。前回の定義が制定されたのは1990年のことで、2023年6月に協会の理事長に就任した恩藏 直人氏( 早稲田大学 教授)の改訂の発案により、約半年にわたるプロジェクトを経て公開されたもの。恩藏教授に聞いた、新定義の意図と狙いは以下の解説の通り。恩藏教授による定義の解説に加え、これからのマーケティングに期待される役割について藤重会長にも話を聞いた。
消費者の広告・表示相談を受付け、審査・適正化に努める民間の広告自主規制機関である日本広告審査機構(JARO)。2024年10月の創立50周年を前に、同組織では4月より「JARO50thプロジェクト」をスタートさせる。デジタル化により、広告のあり方や消費者の意識も大きく変わった。「苦情」の現在と今後の展望について、事務局長の川名周氏に話を聞いた。
2024年、月刊『宣伝会議』と同じく70歳を迎えられた落語家・立川志の輔氏。広告会社に勤めたこともあり、『宣伝会議』と同じ70年を歩んできた同氏に、広告やメディアの変遷、CMに対する想いを聞いた。
2022年2月に創立100周年を迎えたGlicoグループ。同社はその歴史を綴った社史「協同一致 Glicoグループ100年史」を2023年12月に発刊し、今年の1月、特設サイトにてその一般公開を開始した。4年半に及ぶ社史編纂への想いと、同社の宣伝広告のあり方について、代表取締役会長の江崎勝久氏に聞いた。
インターネット広告の黎明期から、デジタルならではの強みを活かして「広告効果の最大化」に邁進してきたサイバーエージェント。生成AIの登場や3rdパーティデータの利活用における規制といった世界的な潮流がある中、デジタル広告の雄は今何を思い、新たに目指すのか。同社執行役員 副社長の岡本保朗氏に話を聞いた。
新型コロナウイルス感染症からの復調や、各国で行われる大型スポーツイベント・選挙などの開催を受け、2024年以降の世界の広告市場は拡大傾向にある。世界的な経済不況を目の前に、鍵を握るのはやはり、デジタル広告の拡張。世界最大の広告グループであるWPPグループのCEO、マーク・リード氏が、現在の潮流について自身の考えを語る。