ROIを最大化する、統合マーケティング・マネジメント ──マスからデジタルを全体最適するには

Domo

マーケティング・コミュニケーション活動における顧客との接点が格段に増える中で、チャネル横断でマーケティング投資の最適化を図りたいと考える企業は増えている。Domo（ドーモ）が主催したセミナーから、その方向性を考える。

マス広告、デジタル広告、メールマガジン、Webサイト、CRMなど顧客接点別にバラバラになっているデータを統合し、経営層から現場まで、誰もが必要なマーケティングデータを素早く入手できる、Domoのソリューション。ビジネスの状況を直感的に把握できるように視覚化されたデータで、最新の状況を把握し、課題の解決に必要なアクションがとれる点が特長だ。

マスとデジタルを統合全体最適でのROI向上

4月12日にDomo主催、宣伝会議協力で、「ROIを最大化するための統合・マーケティング・マネジメント―マスからデジタルを全体最適するには」と題したセミナーが開催された。

Domoは、企業内に散在するあらゆるデータをつなぎ、そのデータを基にした次なる迅速なアクション決定を支援することを重視した、ビジネスの最適化を促進する、これまでにないクラウドツールを提供する企業。現在、マーケティングで利用できるツールが増え、オンライン・オフライン問わず取得できるデータやレポートが増加している。そんな中、Domoのソリューションへのニーズが高まっている。

登壇したDomo ソリューションコンサルティング部の奥野和弘部長は「マーケティング活動の現場において、データの重要性に対する認識は高まっているが、異なるフォーマットのデータを統合し、レポートを作成する仕事に忙殺され、意思決定に必要なリアルタイムの情報を必要な時に得られていないのが現状ではないか」と話し、「Domoは、データを統合してKPIの設定・管理の自動化ができる。データ・ドリブンで迅速な意思決定を支援し、マーケティング課題を解決する」と説明した。

またチャネル横断でマーケティング投資の可視化を図り、ROIを高めていくには、現状はチャネル別に分断している組織改革も必要だ。

同じくセミナーに登壇したDomoクライアントサービス本部長の大山忍氏は「組織全体が常にデータを見られているという意識をもち、次のアクションに向けて行動するマインドを醸成することが重要」と話し、「データを活用するという文化を組織全体に定着させるための明確なプログラムが存在する企業はROIが上がる」として米国の大手小売企業の事例を紹介した。

セミナーでは、実際にマスとデジタルを統合した、全体最適でのROI向上に取り組む2社、森永乳業マーケティングコミュニケーション部部長の寺田文明氏とライフネット生命保険営業本部マーケティング部長の岩田慎一氏、Domoの大山氏のパネリストによるディスカッションも開催した。

すでにシングルソースデータを活用し、広告が購買に及ぼす効果の把握にも取り組んでいる寺田氏は「技術の進化により以前であれば、取得できなかったデータも今は取得できるようになっている。だからこそ、明確な目的を持ったデータの収集が必要」と自身の考えを説明。岩田氏もマーケティング部門のデータに対するリテラシー向上が重要との考えを示した。

2名の話を受け、大山氏は「明確な目的のもとで部内でのデータ活用を浸透させることは、ROI向上のための第一歩。マーケティング部内でのデータ活用の目的を達成できれば、経営層や他部門と数字という共通言語を使ってコミュニケーションできる」と話した。