青山商事は、ビジネスウェア事業の1つである「THE SUIT COMPANY(ザ・スーツカンパニー)」を、「SUIT SQUARE(スーツスクエア)」へ屋号を変更。その第1号店として「SUIT SQUARE TOKYO GINZA店」を5月11日にオープンした。
「SUIT SQUARE」には、トータルビジネスウェアブランドの「THE SUIT COMPANY」をはじめ、4つのブランドを1つの店舗に集約。さらに、ネット連携による豊富な在庫とリアル店舗の接客サービスの両メリットを最大限に活かした独自のシステム「デジラボ」を導入し、ブランドコンテンツミックスOMO型店舗を実現した。
コロナ禍をきっかけに、働き方の変化によるスーツ離れや、通勤ウェアに対するマインドの変化が急速に進み、新たなビジネスモデルの開発が急務となったことが背景にある。
「SUIT SQUARE TOKYO GINZA店」では、商品情報やコーディネートの情報をリアルタイムで確認できるデジタルサイネージ「スマートバー」を各コーナーに設置した。店頭では実際に、20~30代の若い層を中心にサイネージを操作する姿が見られているという。また、プロの診断士による骨格診断サービスも不定期で開催し、似合う服のデザインや素材をアドバイスする。そのアドバイスをもとに商品を購入するケースも、すでに目立ってきている。
さらに、店舗づくりではサステナブルを意識し、オーダーコーナーのテーブルや壁面什器には、森林保全団体の森づくり活動の中で産出された国産木材を使ったものを採用した。
来店客は、20~30代前半の若年層に加えて、30代後半~40代の中間層も多く、新たな層の獲得にもつながっているという。オーダーの予約件数も若年層を中心に増加しており、「SUIT SQUARE TOKYO GINZA店」の前身である「THE SUIT COMPANY銀座本店」の倍以上の受注となっている。
今後は、2026年までに都心部を中心に30店舗の新規出店、移転、リニューアルを検討中。OMO戦略でEC利用者の増加も見込む。