光熱費の高騰が止まらない。特に、ゲームセンターを含むアミューズメント業界では、ゲーム機や照明、空調などの使用が経営の大きな負担となっている。「ゲームハウスアリババ」もそのうちのひとつだった。経営悪化から一度は閉店したものの、現在は新たな経営スタイルで運営コストを削減し、賑わいを見せている。
岐阜県の「ゲームハウスアリババ」は、光熱費高騰の影響を受け、2022年度に約1500万円の赤字予想に。一度は閉店したものの、同じくゲームセンターを運営するエヌコーポレーションが経営を引き継ぎ、再びオープンすることが決定した。同社は、独自の節電システムを導入し、客が多い時間帯には自動的に電源を入れる仕組みなどを採用。老舗の価値を守りながら、新たな客層を呼び込み、ゲームセンターとして再生する計画を成功させた。今回、同社の代表取締役社長 西森直史氏に話を聞いた。
10割稼働も使用は1割 ランニングコスト負担が課題
昨今の光熱費高騰により、多くのゲームセンターが閉店せざるを得ない経営状態が続いている。そのうち「ゲームハウスアリババ」は、20～30年続いた老舗のゲームセンター。長年のファンも多く、当時運営していた店長からも「店舗自体は閉店したくない」と相談があったと西森氏は話す。
「ゲームセンターは、ランニングコストの大部分を光熱費が占めています。店舗の10割の電気を使用しても、実際に稼働している割合は1割程度。そう考えると9割がロスですよね。お客さまが来店しない時間も多く、不必要な電気の使用が課題でした。当社は主に、小規模で運営する“コンビニ型”のゲームセンターを運営しています。再オープンした「アリババ大垣店」も、規模縮小と節電システムの導入を進めることで、コストを削減して運営しています」（西森氏）。
「アミューズメントスペースコミ丸アリババ大垣店」の様子。節電営業の案内や、利用者に電源を入れてもらうよう呼びかけている。
コンビニ型運営で人件費や光熱費を大幅カット
現在、遠隔操作や自動制御機能を活用することで、機械の電源は利用者が使用するタイミングで通電。利用時以外は節電可能な仕組みを整えた。「導入した・・・
