地元・北見の雇用創出にも貢献 環境大善の約5年にわたるプロジェクト
牛の尿から独自技術で消臭液をつくり、販売している環境大善。同社では2018年から5年以上にわたるリブランディングを行っている。この長期間でのリブランディングは、どのような計画のもと実施されたのか。代表取締役の窪之内誠氏に聞いた。
社会における企業の存在価値を見つめ直し、企業のありたい姿について従業員と共に議論しながら、自発的な取り組みを促すコミュニケーションを積み重ねる。さらには多様なステークホルダーへ企業価値を発信し、対話していく─。こうした企業の求心力を高めていこうとする動きが活発になってきています。優秀な人材や共創相手を惹きつけるためにも注目が高まっている企業ブランディング。実践にあたっては、企業イメージを客観的に把握し、コミュニケーションを通じて解決を図っていく、広報部門の役割が欠かせません。
牛の尿から独自技術で消臭液をつくり、販売している環境大善。同社では2018年から5年以上にわたるリブランディングを行っている。この長期間でのリブランディングは、どのような計画のもと実施されたのか。代表取締役の窪之内誠氏に聞いた。
JTBグループは2023年4月、35年ぶりのグループリブランディングを本格始動した。売上の7割が消失したコロナ禍を経て、どのようなコミュニケーションで、「旅行会社」という社会的イメージを「交流創造企業」へと刷新していくのか。
人手不足、サステナビリティへの要請など、企業が直面する課題が多様化する昨今。社会の中における企業自体の存在価値を示すことが求められ、企業ブランドの再構築に苦心する企業もあるだろう。今、求められる企業ブランドのあり方を小西圭介氏が解説する。