青いバナナも販売「もったいないバナナ」なぜ生まれた?SDGs達成への挑戦
青果の販売やその加工食品の製造販売を手がけるドールは、2023年8月から、都内一部のスーパーマーケットやオンラインで熟す前の青いバナナを販売し始めた。生の状態では食べられないものを、一体なぜ?背景には同社が2020年から続けてきた、SDGs達成のための取り組みがあった。
2015年に国連でSDGsが採択され、持続可能な開発のための17の国際目標が定められ8年が経過しました。目標達成のターゲットとなる2030年まで折り返し地点を過ぎたところですが、この間、世界的なESG投資の広がり、脱炭素社会への移行、カーボンオフセットの実現など、サステナビリティ経営の流れが一気に加速しています。その結果、地球環境の問題に関わる企業のブランドコミュニケーションにもサステナビリティの視点が求められるように。今やクリエイターにとっても、サステナブルなデザインの提案は特別なことではなく、スタンダードなものとなりつつある今。その理想のあり方、またクリエイターが果たすべき役割について考えていきます。
青果の販売やその加工食品の製造販売を手がけるドールは、2023年8月から、都内一部のスーパーマーケットやオンラインで熟す前の青いバナナを販売し始めた。生の状態では食べられないものを、一体なぜ?背景には同社が2020年から続けてきた、SDGs達成のための取り組みがあった。
博報堂の新規事業開発組織「ミライの事業室」と三井物産は、2023年5月に新会社Earth hacksを立ち上げた。主な事業は、商品やサービスの排出CO2相当量の“削減率”を可視化した認証制度「デカボスコア」。すでに70社120アイテム以上が導入している。なぜ、削減率に着目したのか。ヒントは「生活者」にあるようだ。
SDGsやサステナブルへの取り組みはファッション業界にも広まっている。三井不動産とスマイルズが2023年6月、千葉・木更津にオープンした「KISARAZU CONCEPT STORE」は、リサイクル・アップサイクルの商品の販売だけではなく、「コントリ」という行動を通じて新たなサイクルの構築を目指している。
2023年5月、愛媛県西条市にゼロエネルギーをうたう宿泊施設「ITOMACHI HOTEL 0」が開業した。消費エネルギーを実質ゼロにしたという点が特徴だが、「それだけでは宿泊する理由にならない」と、プロデュースを手がけたGOODTIMEの明山淳也さん。どのように消費者の価値に転換させていったのか。
2023年1月に誕生したアップサイクルブランド「Ligaretta(リガレッタ)」。街中で掲出されたフラッグや素材を再利用したファッションアイテムを展開している。立ち上げ当時から携わっているのは、ペーパーパレードの守田篤史さん。グラフィックデザイナーの視点から、どんなアプローチをしているのだろうか。
広告の現場から距離を置き、2022年から2024年3月まで地球環境学の修士課程に進んでいるTBWA\HAKUHODOの佐藤カズーさん。地球環境の保護が喫緊の課題となったこれからの時代におけるクリエイティブの役割を模索している。
SDGsの達成に向けては、サプライチェーン全体での変革が必須だ。広告業界ももちろんその一部。広告会社や制作会社の各社で取り組みが始まっている。
2021年に生物の変異と適応を元にした思考法「進化思考」を打ち出したNOSIGNERの太刀川英輔さん。23年3月に「ADAPTMENT」という概念を発表し気候変動により生じる災害の「適応」策を構造化。新たな角度から環境問題に取り組んでいる。