3度目の緊急事態宣言 コロナ禍における雑誌広告の変化
3度目の緊急事態宣言も長引き「STAY HOME」を余儀なくされている。雑誌広告に目を向けてみると、2020年はやはりコロナによって著しい変化が起こった1年間だった。厳しい1年ではあったが、一方で様々なステップアップが見受けられた1年であったとも言える。今月よりその一つひとつにフォーカスしつつ雑誌広告の未来を考えていきたい。
電通が発表した「日本の広告費」によると2020年の総広告費は通年で6兆1594億円（前年比88.8％）。インバウンド需要が見込めなくなった影響や、外出自粛などにより生活者の消費スタイルが大きく変化した事から、化粧品・トイレタリー、ファッション・アクセサリー、レジャーなど雑誌広告の上位を占める業種に影響が出た。
マスコミ四媒体広告費の2兆2,536億円（前年比86.4％）に対しても雑誌は1,223億円（前年比73.0％）と10％以上も大きく前年比を下げた。また、雑誌出版そのものについては雑誌制作に関わる問題点が出たことにより一時的に休刊を余儀なくされるなど広告出稿・刊行の両側面で市場影響が出たと言える。
2020年 マス四媒体広告費とインターネット広告費
出典：電通「2020年日本の広告費」
コロナ禍での雑誌づくり 人との接触が課題に
雑誌というメディアは当然のことながら印刷媒体として読者が手に取るもの。それゆえ、どれだけデータ送稿を始めとする...
