東京2020の試金石「全豪オープン」感染対策の徹底ぶりを振り返る
東京2020組織委員会が橋本聖子新会長を迎えて新たにスタートした。橋本新会長はコロナ対策が最重要課題としつつ、観客を入れた形での東京2020大会開催を目指すとしている。開催までには、大会運営に向けた安心・安全かつ円滑な多岐にわたる課題が山積しており、橋本新会長の手腕に期待が集まる。
橋本新会長が就任した2月18日、東京2020大会開催のための試金石となるスポーツイベントが佳境を迎えていた。大坂なおみの2年ぶりの優勝で沸いた「全豪オープン」である。オーストラリアの検疫は徹底しており、1日当たりの感染者数は昨年8月の数百人規模をピークに減少、2月以降は20人以内に抑え込むことに成功した。例年ならば全豪オープンは、14日間で世界から約80万人の観客が集まる一大スポーツイベント。コロナ禍の今年、主催者であり運営を担うテニス・オーストラリアはどのような感染対策を展開したのだろうか。
まず、来豪する選手・関係者らは、現地出発前72時間以内にPCR検査を実施し、陰性を証明しなくてはならない。来豪には大会側が用意するチャーター便を使い、到着後は14日間のホテル検疫隔離が義務付けられる。隔離期間中、毎日5時間の練習やトレーニングのための外出は許されるが、選手と指名トレーナー（1人）は毎日検査を受ける...
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