プロ野球界では、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け例年の3月の開幕より3カ月遅れで6月19日に公式戦が開幕されることになった。プロスポーツでは観客を入れたチケット収入で売上が立つ。しかし、コロナ禍ではチケット以外の新しい収入減が必要だ。オンラインハマスタや選手の動画公開などに取り組む横浜DeNAベイスターズ 代表取締役社長 岡村信悟氏に話を聞いた。
横浜DeNAベイスターズ
代表取締役社長
岡村信悟氏
東京大学大学院修了。1995年郵政省（現総務省）入省。2016年ディー・エヌ・エーに入社、横浜スタジアム代表取締役社長などを務める。2016年10月、横浜DeNAベイスターズ代表取締役社長に就任。現在は横浜スタジアム取締役会長、ディー・エヌ・エー取締役兼COO兼スポーツ事業本部長を兼任する。
横浜DeNAベイスターズ
［会社概要］球団「横浜DeNAベイスターズ」の試合興行やチケットの企画販売、地域振興活動を行う。1949年に設立されたまるは球団から、社名変更や合併を経て、1978年に横浜スタジアムに専用球場に移転、1992年に球団名を「横浜ベイスターズ」に改称。2011年、ディー・エヌ・エーがオーナー企業となり、社名と球団名ともに現在の名称に。
ベイスターズというコンテンツをクロスメディアで提供する
──プロ野球は例年より遅れて、かつ無観客という形で開幕。7月10日からは入場制限をして観客を入れた試合が実施されました。コロナは野球界、そして横浜DeNAベイスターズにどのような影響をもたらしましたか。
横浜DeNAベイスターズのホームである横浜スタジアムは、増席して現在は約3万4000人のキャパシティがあります。チーム運営の柱は、このチケット収入。正直、収益としては厳しいというのが現実です。入場客数に制限があるなら、チケット料を上げるといった対応も考えられるかもしません。しかし、私たちはその判断をしません。なぜなら野球は大衆文化であるから。今年は難しくとも、スタジアムで観戦していただく文化を今後も諦めずに発信し続けていきます。
スタジアム観戦の価値は今後も変わらないと思いますが、一方で...
