企業・自治体・NPOのプラットフォーム「Jリーグ」をどう使うか?
全国39都道府県56クラブと、多くの組織を抱えているにもかかわらず、試合中止や再開に向けた意思決定の速さで注目を集めた、日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)。なぜ迅速な意思決定が実現したのだろうか。その背景にはメディアを始め、外部と開かれた対話を重ねてきたコミュニケーション活動の蓄積があった。Jリーグのこれまでの対応、さらにこれからについてチェアマンの村井 満氏に話を聞いた。
経営者が考えるニューノーマル
プロ野球界では、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け例年の3月の開幕より3カ月遅れで6月19日に公式戦が開幕されることになった。プロスポーツでは観客を入れたチケット収入で売上が立つ。しかし、コロナ禍ではチケット以外の新しい収入減が必要だ。オンラインハマスタや選手の動画公開などに取り組む横浜DeNAベイスターズ 代表取締役社長 岡村信悟氏に話を聞いた。
横浜DeNAベイスターズのホームである横浜スタジアムは、増席して現在は約3万4000人のキャパシティがあります。チーム運営の柱は、このチケット収入。正直、収益としては厳しいというのが現実です。入場客数に制限があるなら、チケット料を上げるといった対応も考えられるかもしません。しかし、私たちはその判断をしません。なぜなら野球は大衆文化であるから。今年は難しくとも、スタジアムで観戦していただく文化を今後も諦めずに発信し続けていきます。
スタジアム観戦の価値は今後も変わらないと思いますが、一方で...