新聞各社サイト、VR使い臨場感 東日本大震災の被災地を伝える工夫
3月11日、未曽有の被害をもたらした東日本大震災と東京電力福島第一原発事故から5年を迎えた。東北の各紙は同日付紙面で、住宅やインフラ整備をはじめ、今なお復興途上にある現地の状況を伝えたほか、新たな地域づくりへの取り組みなどを紹介した。遺族や県民を対象として、独自アンケートを実施し、5年間における人々の心の回復度合いの差には、地域差が生じている実態を示したほか、復興に対する実感を定量的に伝える試みも見られた。全国紙は3月11日付朝刊で、生活再建が遅れている実態、政府の復興政策の課題などを報じた。
デジタルメディアでも大きく展開
新聞紙面でさまざまな角度から被災地を伝える一方、デジタルメディアでも大きく展開する新聞社が多くあった。全国紙は被災地の光景や人々の思いを臨場感を持って伝えようと、360度全方向を写真や動画で記録し仮想現実（VR）技術を活用した取り組みが目立った。過去の新聞記事で頻出したキーワードや犠牲者の行動履歴など膨大なデータを分析することで、震災を振り返るとともに教訓を伝えようといった事例もあった。
読売新聞社は2月11日、特設サイト「震災5年 再生の歩み」を開設した。記者が岩手県宮古市のたろう観光ホテル跡や宮城県名取市閖上地区など12地点を訪れて360度の動画カメラで撮影し …
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