共有カレンダーを有効活用し情報共有 少人数で複数ブランドを発信するテクニック
広報の業務を効率化する方法は、部門の状況や目的によって多岐にわたります。ここでは、「情報収集」「広報企画」「コラボレーション」といった3つの切り口から、10社のケーススタディを紹介します。
『DIME』2023年9・10月号。
記事として取り上げるか否かは、その商品やサービスの内容や、媒体の企画意図とマッチしているかが大前提にはなりますが、それを踏まえた上で考えると、初めてかかわった際の印象は重要だと感じます。具体的には、「レスポンスが早かった」「社内での調整力・営業力があった」「こちらが必要とする情報を出してくれた」等、その時の印象によって、相談先としての優先度は上がるように思います。
また、「相手の顔が思い浮かぶ」という関係も重要です。先に述べた印象と顔が合致すると相談しやすいですね。
ゴールデンウイークを過ぎた頃から、活発になっていることを実感します。
プレスリリースやメディア発表会の連絡は、PR会社経由でメールや電話で受け取るケースが大半です。しかし、そのような中でも、広報の方から「直接お話したいので少しお時間をいただけませんか」といった連絡や、プレスリリースの配信より前に「注力している領域の発表を来週予定しています」など、個別に連絡をいただけると、力の入っているプロジェクトであることが伝わってきます。
事前に教えていただく内容によってはNDAを結ぶケースも多々あります。たとえウェブメディアであったとしても、事前に記事作成の準備ができた方が記事の質も上がるので、前もって情報をいただけることはメディアとしても嬉しいです。
しかし、広報の方も限られた人数で業務をされているので、すべてのメディアに対して...