2021年度のテレビCM スポットが前例のない急回復に
在京各局からスポットセールスの活況が伝えられる中、民放連研究所は1月28日、恒例の「2022年度のテレビ、ラジオ営業収入見通し」を発表した。地上波テレビ全社の2022年度営業収入は前年度比2.3％増、地上波ラジオ全社は同2.6％増と予測。新型コロナウイルス・オミクロン株による「第6波」の急速な感染拡大で先行きは見通せないものの、いずれも今年度に続き、増収を予測した。
2021年度はスポット収入が前例にない急回復（前年度比15.4％増）を見せた。デジタル関連の広告増加が寄与したものとみられる。2022年度もその動きは継続し、増加率は鈍化するもののテレビ全体や東名阪（2.3％増）、ローカル・ネットワーク局（2.1％増）、独立局（4.0％増）とも全てで増収が続くと予測した。
スポット収入は全体で3.7％増と堅調な伸びを維持し、ローカル局のスポット収入（2.7％増）も新型コロナウイルス影響前の2019年度の水準まで回復することを見込んだ。
一方、タイム収入（タイム電波料＋制作収入）は2021年夏の東京、2022年2月の冬季北京オリンピック2大会の翌年度であることもあり、0.6％減と若干の減収に転じる見込みを示した。新型コロナの影響は残り、イベントなどについては回復するものの、完全復活には...
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