来店や購入に確かにつなげるリテール業界のアプリマーケティング最前線

ヤプリ

「経験と構想をシェアする2日間―マーケティング界“大収穫祭”」と題して行われたアドタイ・デイズ2019（秋）。「企業・ブランドの顔になるコピーづくり」「産業としての広告界の未来」「トップCDOが考えるデジタルマーケティングの本質」「20代だからこそできる？10代～around20 マーケティング」など、さまざまなテーマで登壇者が講演、対談を行った。また会場では、「第11回販促会議企画コンペティション（販促コンペ）」の受賞作品の展示を行うなどの企画も行った。当日のセミナーの一部をレポートしていく。

（写真左から）ヤプリコミュニケーション本部マーケティングスペシャリスト島袋孝一氏、パルコデジタルマーケティングマーケティング部／コンサルティング一部部長唐笠亮氏。

リテール業界において、顧客エンゲージメントを高めるうえで、顧客と直接の接点を持てる自社アプリの重要性が注目されている。しかし、ダウンロード数が増えない、継続して使ってもらえないといった悩みを抱えている企業も多い。

パルコデジタルマーケティングの唐笠氏は、「お客さまにとってなぜダウンロードをする必要があるのか、どうすれば継続的に使ってもらえるのかを考えなければならない。また、日常的なつながりをつくることや、来店してもらう、ECで購入してもらうための流れの設計、マーケティングのデータベースとしての設計も重要。これらをきちんと考えなければ、アプリとしての意味がない」と語る。

パルコの自社アプリは、2013年に構想が持ち上がり、2014年末にリリースされた。店頭情報・接客情報のデジタル化、オムニチャネル化とステップを踏み、お客さまとしっかりつながりたいと考えてアプリを立ち上げた。

「デジタル施策が何もない中でアプリだけをつくるのではなく、アプリが全施策の中でどんな役割を果たすのかを考えると成功しやすい」と唐笠氏。現在はパルコの館内で500歩歩くとインセンティブがもらえるウォーキングコイン機能を追加したことで、ショップの回遊率が高まり、結果的に購買金額も増加しているという。

一方ヤプリの島袋氏は、ヌーヴ・エイの事例を紹介。腕時計専門店のTiCTACや眼鏡専門店のポーカーフェイスなど自社のブランド間における回遊を高める目的で自社アプリを導入したところ、アプリを起点にした売上が全体の約4割を占めるまでになった。