大日本印刷（以下、DNP）は同社の写真技術を生かして、イベントなどで写真を特別なフレームで撮影し、その場でSNS投稿用のデータとプリント写真を提供することに加え、企業側はユーザーのデータを収集できるマーケティングツール「sharingbox」（シェアリングボックス）を提供している。近年、利用が増えている本サービスの魅力に迫った。
（左）「sharingbox」筐体。（中）ゆこゆこホールディングスがスポンサーを務めるプロサッカークラブ「大分トリニータ」のスポンサーデーのイベントで撮影された写真。女性の顔部分が空いているフォトフレームとなっており、選手と一緒に撮影したような写真を撮ることができた。（右）大塚製薬の「ネイチャーメイド」が、「スパルタンレース」のスポンサーとしてブースを出展した際の「sharingbox」での撮影の様子。筐体があればこれひとつでどこでも簡単に撮影できる。
リアルイベントとSNSの架け橋 楽しい体験を思い出に
デジタルのコミュニケーションが浸透したことで昨今、リアルイベントを重視する企業が増えている。加えて、その場限りのイベントで終わらせないため、SNSでの拡散も狙い、会場の一角にフォトスポットを設けて撮影を促し、ハッシュタグを付けてSNSに投稿してもらうという手法が使われるケースが増えている。
そこでDNPが企業向けに提供するサービスが、マーケティングフォトブースの「sharingbox」だ。「sharingbox」は、イベント会場や店舗に設置することができるフォトサービス。イベントやブランドに関連した背景で写真を撮影し、撮影データとともにプリントした写真も渡すことで、デジタルな写真データだけでなくアナログな写真プリントも手元に残すことができる。
DNPでは、法人向けに写真の材料や写真プリンターを提供するほか、街中に設置されている証明写真機や、家電量販店などに設置されている写真データのセルフプリント機の提供も行う。しかし近年は、スマートフォンやデジタルカメラから写真データをいつでも見ることができるため、写真プリントの市場が縮小傾向にある。そこでDNP イメージングコミュニケーション事業部は、プリント写真を付加価値として提供する新たなサービス「sharingbox」を打ち出したという。
近年は写真をプリントする機会が減ってきているが、それだけに「プリントした写真自体の価値が、消費者の中で高まっています」と同事業部の山崎奨氏は話す。「写真を撮影し、プリントして渡すと、喜んで持って帰ってもらえます。そのうえ、自分が写っている写真は捨てづらい。そこに、企業が訴求したいブランドのロゴや情報が入っていると、プリント写真が保存性の高いプロモーション媒体としてお客さまの手元に残るのです」。
店頭誘引や再来店のきっかけにも ユーザーと企業の接点をつくる
「sharingbox」は、写真撮影という楽しい体験をユーザーに提供する通常のフォトブースに留まらず、顧客とのタッチポイントをつくることができるマーケティングツールである。マーケティングツールとしての導入メリットは、「①ブランド訴求」「②データ収集」「③SNS拡散」「④店頭誘引」の4つある。
「①ブランド訴求」の面では、フォトブースのデザインを企業やブランドのイメージに合わせてカスタマイズできるほか、「sharingbox」の筐体そのものにもブランドイメージに合わせたデザインを施すことができるようになっている。
「②データ収集」の面では、写真をデータで送付するため、自然な形でユーザーのメールアドレスを取得することが可能。企業からのEメールの開封率は一般的に低迷していると言われるが、添付された撮影データを取得しようとするため、開封率は70％にも上るという。
さらにデータ送付後は、指定のハッシュタグを付けて投稿してもらうよう促すことでSNSでの拡散を見込むこともできる。メール本文のリンクから直接SNSへの投稿もでき、ここではクリック数が計測できる（「③SNS拡散」）。
このようなイベント施策やフォトブース設置は、比較的ブランドとの接点の深い顧客を対象とした施策と思われがちだが、「sharingbox」を設置することで、写真を撮りたいと興味を持たせて会場や店舗への誘引効果も期待できる（「④店舗誘引」）。
ある自治体の観光協会では、他県での観光客誘致イベントで「sharingbox」を設置。名所を合成した写真を撮影し、プリント写真を渡すことで、その自治体の魅力を発見してもらい、のちの来訪につなげる取り組みを行っている。「写真をプリントする機会が減ったからこそ、"プリント写真"の価値が高まっています。その"プリント写真"を付加価値としてプロモーションに使うことで、より効果的なプロモーションを仕掛けることができるのです」。
ファンを喜ばせると同時に企業イメージも訴求
「sharingbox」は、すでに幅広い業種の企業に活用されている。なかでも多いのは、スポーツのスポンサー企業による利用だ。
旅行の宿泊予約事業などを展開するゆこゆこホールディングスは、プロサッカークラブ「大分トリニータ」のスポンサーデーのイベントに「sharingbox」を導入。サッカーファンの若年層に対するブランド訴求を目的のひとつに掲げ、企業イメージにつながる"温泉"と、温泉に浸かる選手や温泉街をイメージした浴衣姿の選手を登場させたフォトフレームを用意。
「選手の数や組み合わせの数だけフォトフレームが必要でしたが、ファンにとって好きな選手と合成写真が撮れるというのはうれしいこと。喜んでもらったうえで、ゆこゆこホールディングスといえば温泉、というイメージも訴求することができました」（山崎氏）。
ある化粧品会社ではプロ野球のイベントで、「sharingbox」を導入。同社ブランドの化粧品を使用して特別なメイクを施し、写真を撮影して観戦記念のお土産として提供した。
大塚製薬の「ネイチャーメイド」は、以前より世界最大規模の障害物レース「スパルタンレース」の日本国内のスポンサーであり、今年5月にもブースを出展。ブースに「sharingbox」2台と撮影小物を使用し来場者に写真撮影を提供すると同時に、撮影データに指定のハッシュタグを付けSNSに投稿することで商品サンプルをプレゼントする企画も行った。
そのほか、食品メーカーでは写真をシール紙に出力してオリジナルラベルをつくるなど、企業の希望に合わせたカスタマイズの幅広い活用事例がある。今後の展開について、ショップでのイベントや、インフルエンサーと連動したアパレルブランドのプロモーションなど、活用の幅を広げたいとしている。
DNP イメージングコミュニケーション事業部
グローバルコトづくり本部
第2グループ リーダー
山崎 奨氏
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大日本印刷株式会社 イメージングコミュニケーション事業部 グローバルコトづくり本部
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