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2017年のマーケティング環境予測と「解説動画」活用の可能性

Simple show Japan

2008年、ドイツで創業。現在、日本を含む世界9カ国で「解説動画」を専門に企画制作するsimpleshow。simpleshow Japanの吉田氏が考える、「解説動画」市場の2017年予測とは。

短時間でわかりやすく伝えたい医療現場での利用が拡大

私たちsimpleshowは、2008年にドイツで創業し、現在世界9カ国で「解説動画」を専門に企画制作しています。日本では2014年より営業を開始し、日本マイクロソフトやGEヘルスケア・ジャパン、JALカードなどの大手企業を中心に活用していただいています。

「解説動画」はいわゆる「バズ動画」とは違い、複雑な商品やサービスを、ターゲットにわかりやすく伝えることに特化した新しいソリューションです。今回は、日本における「解説動画」市場の動向を振り返りつつ、2017年の見通しを予測してみたいと思います。

2016年、最も大きく成長した「解説動画」市場は医療関連です。なかなか時間が取れない医師向けのコミュニケーションにおいても、医療に関わる前提知識が少ない患者向けのコミュニケーションにおいても、医療の現場では短時間でわかりやすいコミュニケーションが必要とされていたことが活用の背景にあります。

医療機器のセールスポイントや医薬品の用法を医師に伝える動画、患者さん向けに新しいサービスを解説した動画、疾患啓発のための動画などを中心に日本でも多くの本数を制作しました。

形ない金融商品に興味を持つきっかけをつくる

次に目立ったのは金融業界です。銀行や証券、保険など多岐にわたりますが、形のないサービスで興味を持ってもらいづらいという点に共通の課題がありました。simpleshowの「解説動画」で使用するイラストが、金融サービスの概念や構造を表現するのに適しており、また、物語性を持たせることで、単なる一方的な説明ではなく、視聴者を引き込むことが支持を得たポイントです。2016年にsimpleshow Japanが制作した「解説動画」の約3分の1を医療と金融分野が占めました。

また自治体や官公庁、独立行政法人などパブリック分野でも、「解説動画」の需要が拡大したのが2016年の特徴です。グローバルでの実績と、性別や年齢、国籍や文化を問わないわかりやすさを追求するsimpleshowについて、公的機関でも理解が浸透してきたと感じています。

社内向けコミュニケーションでも「解説動画」の活用広がる

さて、昨年を踏まえて2017年の動向を見通すと、医療や金融はもちろん、多岐にわたる業界で、新しい用途が増えるのではないかと考えています。業界としてはIoT、AI、ビッグデータ、ロボットなどが注目すべきキーワード。新しく登場する技術には、必ずわかりやすいコミュニケーションが必要となります。ポスト2020を見据える不動産やエネルギー業界、拡大するEコマースとレジストリ業界なども盛り上がりを見せるのではないでしょうか。

また用途として、現状は販促や営業ツールとしての活用が半分以上を占めていますが、社内の研修や啓発目的など、これまで動画が使われてこなかった分野で、表現手法における一つの解として、「解説動画」が広がっていく予測もしています。そのニーズはすでに昨年から大手企業を中心に見え始めていますし、本国ドイツの実績でも、インターナルコミュニケーション目的の「解説動画」制作ケースは多く、2017年以降、日本にもその波が来ると考えています。simpleshow Japanでは2017年、高齢化が進み社会が成熟した日本が、世界の「解説動画」市場を牽引していく飛躍の年になると確信しています。

simpleshow Japan
代表取締役
吉田 哲氏

慶應義塾大学文学部、同大学メディア・コミュニケーション研究所卒。テレビ東京、電通を経て、2014年にsimpleshow Japan設立。初代代表取締役に就任。日本における「解説動画」のエキスパートとして、国内外クライアントの課題を日々解決している。

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