販売促進の専門メディア

Pick Up!(PR)

メールアドレス獲得とカード利用を促進

JCBデビット × MDパートナーズ

JCBグループが発行するデビットカード「JCBデビット」。その利用促進で活用するMDパートナーズ「プチギフト」とは。昨年来、進めるキャンペーンの背景と成果、施策のポイントについて、JCB業務推進部とMDパートナーズの担当者に取材した。

    在庫不要&システム開発不要でコンビニ商品を活用したキャンペーンが実施可能

    「プチギフト」は、Eメールやスマホアプリ、LINE、TwitterなどのSNSやWebページから、オンラインクーポンを配信、コンビニ店頭商品と交換できるサービスだ。

    ・新規顧客の獲得
    ・顧客の活性化

(写真左から)JCB 業務推進部 谷本真利子氏、同・副主事の木村美穂氏、MDパートナーズ取締役の河野結城氏

メール開封率を改善しアドレス登録数10%増

JCBは、「JCBデビット」利用促進で「プチギフト」を活用している。「プチギフト」は、全国に約5万店舗あるコンビニ店頭の商品と交換可能なオンラインクーポンを、配布・管理できるサービスだ。

商品を調達するための面倒な作業や事務局対応などオペレーション部分もセットで提供しており、携帯キャリアや生命保険会社など多岐に渡る企業が利用している。

JCBでは昨年12月から、「プチギフト」を用いて、「JCBデビット」利用者専用ページでメールアドレスを登録した人を対象としたキャンペーンを実施してきた。好評を受け、7、8、9月にも第2弾を展開。キャンペーンを主導するのは、JCB業務推進部の木村美穂氏、谷本真利子氏らだ。

実施目的のひとつは、クーポン配信による、休眠顧客の活性化だ。谷本氏は「入会から数カ月経過すると、利用回数・金額が低下する傾向にある。それを解決し、利用機会を増やすためには、メールアドレスの取得とメールの閲読率の向上が必要だ」と話す。

「JCBデビット」申し込み窓口となる銀行によっては、アドレスを記載しなくても入会できるケースがあるのだという。クーポンをきっかけにメールアドレスを得て、さらに、コンビニでの買い物のような少額決済でもデビットカードが使えることを知ってもらおう、という狙いだ。

この7~9月の「デビフルキャンペーン」は下に図示した流れで実施した。結果、キャンペーンサイトへ誘導するメールから抽選サイトへクーポンを取りに来た人は、従来の告知メールと比べ、開封率が8ポイント近く改善した。「JCBデビット」利用者全体のうち、メールアドレスを登録する人の割合も、実施前と比べて伸び率が大幅に上昇している。

JCBデビット「デビフルキャンペーン」の流れ

クーポン利用データを蓄積 投資対効果を高める

「プチギフト」は、Eメール以外にも、スマートフォンアプリや各種ソーシャルメディア、その他Webサイト上でクーポンを配信できる各種システムを用意している。実施主はシステムを追加で開発することがほぼなく、キャンペーンに欠かせない「抽選」や「アンケート」を得る仕組み、商品交換クーポン発券を扱うことができる。

今回の「JCBデビット」での施策では、JCB専用のカスタマイズを加えた上で、会員ユニークキーとひもづけ、クーポンを受け取った会員や、彼らが交換したかどうかまで追跡できるようにした。

「こうした効果検証は、社内で対応しようとするとシステム開発が伴う場合もあり、なかなか実施がむずかしい。『プチギフト』はこうしたシステムのカスタマイズを迅速に対応できるところも、大きなメリットだ」(木村氏)

このほど実施した全7回の実績から、クーポン取得者がその後「JCBデビット」を再び使い始めたか、今回、クーポンを取得した人にはどのような共通点があるか、などその後の実績の検証も視野に入れる。

「属性ごとに有効な商品を見たり、クーポンが効く層、効きづらい層も明らかにできるはず。『プチギフト』を機に、『JCBデビット』会員がどう動くかも仔細に見て、今後の施策の効率化を図りたい」(木村氏)

これまで「プチギフト」を活用する企業は主に携帯電話会社だったが、最近はJCBのようなカード会社のほか、保険業や、家電等のメーカーなどからの問い合わせも増えているという。利用目的も多岐に渡り、LINEやTwitterなどのフォロワー拡大のほか、ポイント交換商品としても活用されている。

MDパートナーズの河野結城氏によると、「プチギフトは、ひと月に最大で100万本のクーポンを発行し、店頭での利用実績まで一元管理している」という。となれば、今後はクーポン利用者のデータ活用にも期待できそうだ。

最近MDパートナーズがリリースしたウォレットアプリ用の新システム「オートクーポン」と連動し、購買データとも関連付けられるようになり、より詳細な分析も可能となった。「決済手段として使える、ウォレットアプリからの引き合いは今後も増えるだろう」(河野氏)

セキュリティにも定評の高い「プチギフト」は決済と販促をより緊密につなぐ存在になろうとしている。

    お問い合わせ

    株式会社MDパートナーズ
    https://petitgift.jp
    〒107-0062 東京都港区南青山2-24-15 青山タワービル11F
    Tel. 03-6804-6490
    E-mail. info@md-partners.co.jp

Pick Up!(PR) の記事一覧

施策の効果を見える化 ソーシャルリスニング
SNSユーザーの心を掴む 漫画マーケティング
メールアドレス獲得とカード利用を促進(この記事です)
AIと基幹データ連携広告配信で ROIの限界を超える
SEOは、より良い検索体験の追求へ
アプリで変わる 新たな販促のカタチ
データで把握 重層化する顧客時間 明日のダイレクトコミュニケーション
「医師の推奨」活用で商品の差別化図る
「ペルソナ」と「食卓」から紐解くマーケティング戦略
2019-2020年注目ポップアップスペース
MLB球団の本拠地で日本産食材扱う店を訴求
プリンターで来店促進? スマホ教室でも利用
「実需調達型」のプラットフォームで販促ツールの最適化を
ダイレクトマーケティングを次のステージへ 新分野の人材も集約、専門力を強化
「Shufoo!」個店発信を強化 無償利用メニューを開始
リアル×デジタル時代のよりよい購買体験とは
ポップアップストア活用法 世界観の体験がポイント
現場主義の人材活用制度が働くひとを活性化
イケてる『バイヤー』がそろった次世代コンテンツブティック

おすすめの連載

特集・連載一覧をみる
販促会議Topへ戻る

無料で読める「本日の記事」を
メールでお届けします。

メールマガジンに登録する