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MLB球団の本拠地で日本産食材扱う店を訴求

農林水産省

最大収容人数約4.5万人のエンゼルスタジアムで、ホームゲーム開始前に30秒1回表示(のべ162回)。テレビでの広告の視認効果も高い。 (提供=朝日新聞社)

同5.4万人のヤンキースタジアムではファールポール近く観客席LEDボード、観客席入り口LEDほか球場4媒体ほか、球団の月刊誌にも出稿。 (提供=朝日新聞社)

農林水産省が、米大リーグ(MLB)球団エンゼルスの「エンゼルスタジアム」や、同ヤンキースの「ヤンキースタジアム」などに広告を出稿している。「日本産食材サポーター店」への来店を促すのが目的という。

「日本産食材サポーター店」は、日本産食材を積極的にPRしていると認定された店舗。米国の認定店舗はことし6月末時点で、飲食店216店、小売店28店ある。ニューヨークには飲食店52店舗、ロサンゼルスには同27店舗があり、両地域で米国の認定店舗全体の32%を占める。こうした店に足を運ぶ人を増やすことで、日本産農林水産物・加工食品の輸出を促すのが狙いだ。

また、農水省の2017年の調べでは、ニューヨークの日本食レストランは5年間で3.5倍に増え、約3700店舗あるという。認定を受ければアピールしてもらえるとあれば、日本産食材を扱おうという機運が出てくるかもしれない。

何より、両都市を拠点とする人気球団には大谷翔平選手(エンゼルス)や、田中将大選手(ヤンキース)が所属。日本そのものへの関心が高まっており、日本食、日本産食材を普及する追い風となっている。

認定店の増加が予想される一方、消費者の認知度を高めるのが課題だ。今回の施策は、その第一歩でもある。

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