※五輪関連の知的財産についてはこちら
イベントによってはスポンサー以外も販促活用可能
スポーツイベントは一般的に、開催地域との関係性が深い。規模の大小にかかわらず、スポーツイベントを地元で開催してほしいと考える企業や商店が多いからこそ、五輪の東京招致活動も支持されたのだろう。その理由の一つは、開催地の周辺地域にもたらす商業的な影響が期待できるためだ。
実際、各地で開催されるスポーツイベントに合わせ、地元の商店街や商業施設、商店が、その盛り上がりをプロモーションに活用する例は多い。イベントによってはスポンサーでなくても、地域全体での盛り上がりに貢献しながら、販促・集客にイベントを生かすことも可能だ。ここでは最近の事例を紹介するとともに、同様の取り組みを東京五輪に絡めて企画するとしたらどうか、考えてみたい。
※実際の可否は、さまざまな条件や背景を踏まえて総合的に判断されるため、その都度JOCに問い合わせください。
CASE1 浦和駅周辺商店会青年部連合会「第4回浦和サッカーフェスタ」
6～7月にかけ、Jリーグ・浦和レッズのホームタウンである浦和駅周辺でサッカー関連のイベントを開催。42の参加店舗にスタンプラリーの冊子を持参した人に、各店で割引などの特典を設けた。また、4・5月には浦和レッズレディースのホームゲームに合わせた共同キャンペーン「浦和の街を赤く染めよう！LET'S GO LADIES」が行われ、試合当日、チームカラーの赤いものを身に着けて、参加する七つの商店街・25店で「ウラワコマバ」と伝えると特典が受けられた。浦和レッズのホームスタジアムが駒場スタジアム（浦和駅）から埼玉スタジアム（浦和美園駅）に移行したため、浦和駅周辺ではエリアの活性化に向けたイベントに注力している。
あと44％
