顧客データをセグメント最適な情報をLINEで発信する「MicoCloud」

創英コーポレーション、Micoworks

いまや多くの人が日常的に使用しているLINE。Micoworksが提供する「MicoCloud」は、そんなLINEを活用したコミュニケーションにより、企業のマーケティングをサポートしている。「MicoCloud」を活用する創英コーポレーションの山田卓也氏と、Micoworksの石杉聡一郎氏に話を聞いた。

アーンドメディアの課題に応える
集客～育成を叶える「MicoCloud」

近年では消費者の情報収集手段はWebへと移行。中でもSNSは圧倒的な存在感を放っている。トリプルメディアの中で「アーンドメディア」の重要性が特に高まっているこの現状を「Micoworks」の石杉聡一郎氏は、「これまで、企業の広告活動は予算をペイドメディアに集中させ過ぎる傾向がありました。しかし、CPA（顧客獲得単価）の上昇や、Cookie規制の問題もあり、アーンドメディアを活用することは企業の喫緊の課題です」と説明する。

そうした課題へのソリューションとなるのが、同社のサービスである「MicoCloud」だ。LINE公式アカウントと連携することで「友だち」になった顧客の属性や行動データをセグメント化し、ツールにより可視化。個別セグメントごとに最適なコミュニケーションを図ることで、One toOneでの顧客育成が可能となっている。

個別指導塾「創英ゼミナール」をはじめ、教育事業を複数展開する創英コーポレーションでは顧客とのLINEでのコミュニケーションにおいて「MicoCloud」を採用している。マーケティング部部長の山田卓也氏は「コロナ禍により、従来のチラシでの集客からWebでの集客の必要性が加速。LINE公式アカウントの“友だち”登録を増やし、顧客を育成して、最終的には入塾していただくことを目的に、『MicoCloud』を使用しています」と話す。

創英コーポレーションでは神奈川県公立高校入試の当日にテレビ放映される「解答速報」の監修を担当している。多くの生徒が視聴するこの機会を有効に活用すべく、その番組中に二次元コードを出すことで、Micoworksと共同開発したコンテンツ「合格可能性診断」へと導き、LINEの友だち登録を獲得できるよう設計。これにより、100人程度しかいなかった友だち登録者が、わずか1日で1万人を超える結果となったという。

この成果を受けて、山田氏は「友だち登録の総数はあくまで“見込み客”の全体数。今後はセグメント機能で登録者の傾向ごとに内容を出し分けたり、ステップ配信などのコンテンツをつくり込むことで、個々に合わせた対応の質を上げていきたいです」と構想を語る。

石杉氏も増やした「友だち」とその後どのようにコミュニケーションをとるかが大事だと同意する。

「適切なセグメントに最適なコンテンツを届け、One to Oneのコミュニケーションをとる。Micoworksでは塾業界をはじめ、さまざまな業界に応じた独自のノウハウを持っています。ツールの提供にとどまらず、業界に適したシナリオを構築しながらPDCAを回すことが、当社ならではの価値だと思っています」（石杉氏）。

今後はLINEだけでなく、あらゆるSNSに対応することでマルチチャネル化を図り、Micoworksが強みとするコンサルティングと併せてより一層サポート体制を強化していくと石杉氏は意気込みを語った。