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話題になった企画100事例

話題になった広報企画100事例(コーセー、ピジョン、ライオン、他5社)

各社の広報部門の責任者が、反響の大きかった広報施策を教えてくれた。その事例から、社会の関心への寄り添い方や、目的・ターゲットに即した手法選びなどが研究できる。自社とは異なる業界の施策もヒントになりそうだ。

    化粧品・トイレタリー

    I-ne

    反響の大きかった広報施策

    『YOLU NIGHT BEAUTY LABO』
    実施時期:2023年6月9日~11日
    目的:YOLUを通じて夜間美容を認知し、習慣化する人ならびにファンを増やすこと
    ターゲット:仕事や育児、学業など毎日を忙しく過ごしていて、夜に疲労感を感じている20代~40代の女性


    ターゲットへ意識調査のもと開催
    「YOLU」ポップアップ好評

    20代~40代女性へ調査を実施し「1年で最も気分が落ち込む時期」が6月と判明。新環境での疲れ、祝日がない点、梅雨特有の気候により、心身の疲れが蓄積している方が多いと推測した。そこで寝る前の自分をいたわる夜間美容を体験できるポップアップイベントを企画。

    YOLUの世界観を表現した星空と心安らぐ落ち着いた青をベースとしたライティング、リラックス効果のあるオリジナルドリンク、YOLUのアロマの香りキャンドルのお土産、心地よい眠りに誘うヒーリングミュージックなど、ブランドのコンセプトや世界観を五感で味わえる設計に。映える写真が撮影できるフォトスポットを用意しSNSに投稿したくなる工夫も。3日間で約1700名来場。


    DATA

    広報部
    人数:10名
    体制:マーケティング部内

    活動内容:
    ☑ メディアリレーション
    ☑ SNS・オウンドメディア運営
    ☑ 社内広報
    ☑ グローバル広報
    ☑ 危機管理広報
    ☑ ESG・SDGs関連


    広報部
    部長
    山田 新(やまだ・あらた)氏

    2020年入社、2021年ブランドプロモーション部広報課課長、ブランド・コーポレートPRを統括。2022年マーケティング本部広報部部長。

    化粧品・トイレタリー

    コーセー

    反響の大きかった広報施策

    大谷翔平選手の広告起用によるコミュニケーション
    実施時期:2023年1月~
    目的:新たな化粧習慣の創造および市場の拡大
    ターゲット:すべて(特に男性と若年層から反響があった)


    キャンペーンに大谷翔平選手起用
    男性・若年層中心に反響を集める

    当社では、“3G”=グローバル・ジェンダー・ジェネレーションを掲げ、国・エリア、性別や年齢にとらわれない企業活動に取り組んでいる。その一環でロサンゼルス・エンゼルス所属の大谷翔平選手とグローバル広告契約を結び、コミュニケーションを展開。

    2023年1月1日に新聞広告掲出、2月のWBC期間には2ブランドのCMを放映、懸垂幕掲出やイベントを行い、ジェンダーレス、ジェネレーションレスな化粧習慣を提案。コロナ禍で自らを見つめる機会が増えた男性が美容に興味を持ったことや、温暖化の影響による若年層の日やけ止めの使用頻度向上もあり注目されている。全キー局、多くの地方局でイベントと連動した報道がなされた。


    DATA

    経営企画部 コーポレート コミュニケーション室 広報課
    人数:7名
    体制:経営企画室内

    活動内容:
    ☑ メディアリレーション
    ☑ SNS・オウンドメディア運営
    ☑ 社内広報
    ☑ グローバル広報
    ☑ 危機管理広報
    ☑ ESG・SDGs関連


    経営企画部 コーポレートコミュニケーション室 室長
    兼 広報課 課長
    岩﨑真吾(いわさき・しんご)氏

    1996年入社、2000年ブランド企画部、2004年コスメデコルテ企画部、2018年広報室 課長、2021年コーポレートコミュニケーション室 室長。

    化粧品・トイレタリー

    ピジョン

    反響の大きかった広報施策

    男性の育児休職にからめた自社の取り組み
    実施時期:2022年3月
    目的:当社の育児休職制度(他社より早期に実施)の取り組みのアピール
    ターゲット:メディア


    法改正に合わせ社内制度をリリース
    意識調査も掲載しパブリシティ獲得

    当社は、哺乳器をはじめとする育児用品メーカーとして男性社員の育休取得を推奨しており、2016年から「男性育休取得率100%」を達成し続けている。こうした中2022年4月に行われた「改正育児・介護休業法」の段階的な施行で「男性の育児休業取得」に社会的な関心が集まるタイミングに合わせ、「社内の男性育休の取り組み」を紹介するプレスリリースを発表。

    独自の育児制度や蓄積してきたナレッジに加え、当社実施の「ママ・パパの育児に対する意識調査」も公開したところ、大手新聞やウェブニュースをはじめ多数のメディアで紹介された。なかなか掲載されづらい社内(人事部門)の取り組みが、社外からもフォーカスされるという成果につながった。


    DATA

    サステナビリティ推進部
    人数:15名
    体制:経営企画室内

    活動内容:
    ☑ メディアリレーション
    ☑ 社内広報
    ☑ グローバル広報
    ☑ 危機管理広報
    ☑ ESG・SDGs関連


    サステナビリティ推進部
    シニアマネージャ
    笹田昌樹(ささだ・まさき)氏

    1997年入社、2010年EコマースGマネージャ、2015年IR広報Gマネージャ、2020年サステナビリティ推...

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