報道対応を担当するPRパーソンにとって、気になるのがメディアの裏側。企業取材のスタンスや、プロデューサーや編集長の考えに迫ります。
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『日刊自動車新聞』は、日本初、かつ日刊では世界最大級の自動車専門紙。「車を取り巻く環境が激変する中、自動運転やスマートモビリティなど新たな動きには常に注目します」と日刊自動車新聞社編集局長の小室祥子氏は語る。2020年8月22日付けでは高速道路など特定条件下で手放し運転を可能にする「ハンズオフ」機能を採用する車種が徐々に広がると報道した。例えばトヨタ自動車のレクサスの旗艦車種「LS」のマイナーチェンジモデルでは高速道路の出口までドライバーの操作をほぼ必要としない高度運転支援技術を搭載すると伝える。
7月16日付けでは、日産自動車の新型電気自動車「アリア」の世界初公開に関して逆風下の同社の成否を占うと論じた。また、トヨタ自動車が開発中の「歩行領域EV（警備実証用モデル）」は、商業施設での巡回で、歩行に比べ約3割時間を短縮するとのセコムの検証結果発表も扱った（8月28日付け）。各企業のリリースと掲載記事の関係については「HPに載る決算資料なども検討し、発表数字の背景などは広報に追加取材します」と小室氏は言う。
コロナ禍での自動車の営業手法については8月1日付けで、アウディジャパン販売の販売本部のマネージャーに、オンライン商談に関して尋ねた。同社では...
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