インターネット広告事業とメディア開発及びAI技術領域に強みを持つサイバーエージェント。店舗集客型デジタル広告の調査も行っている同社が伝える、2024年メーカーの営業担当者が準備しておくべきこととは。インターネット広告事業本部 リテールメディア事業本部の統括、高橋 篤氏に話を聞いた。
サイバーエージェントが考える2024年のショッパーインサイト
●引き続きネットショッピングへのニーズは継続
●ネット決済など手元のスマホですべてが完結することが当たり前となり、よりデジタルでの利便性が求められている
●デジタル上でのパーソナライズされた情報が当たり前に
メーカーが準備すべきこと
●スマホを起点にしたデジタルキャンペーンの計画
●ショッパーがリアルな店舗に求めている「そこでしか得られない体験や価値」を生み出す売り場づくり
●コロナ禍で行ったデジタル施策の効果を見極める
サイバーエージェントでは、アプリやリテールメディアの広告事業や、流通企業・メーカーの営業担当者に向けたデータ活用のご提案などを行っています。
また、2019年には「サイバーエージェント次世代生活研究所」という広告主企業における次世代のマーケティング施策立案の支援を行う研究組織が発足しました。同組織では、次世代生活に関する調査や若者たちへの調査・インサイト開発・プロモーション施策立案・商品開発などを行っています。
本稿では、その中で見えてきた2023年の潮流を踏まえて、2024年のショッパーについて考察していきたいと思います。
オンラインが根強い一方で店頭での体験価値が向上
まず、2020年に「サイバーエージェント次世代生活研究所」が行ったインターネット調査では、自粛期間中全世代においてテイクアウトニーズが高まり、実店舗での消費が減少傾向にあることがわかります（図1）。皆さんも感じていらっしゃることかとは思いますが、ECの利便性の向上は消費者行動の変化に大きな影響を起こしていると言えるのではないでしょうか。
図1 自粛期間後のオンラインショッピングについて
百貨店・デパート、ショッピングモール、バラエティショップ、ホームセンターにおいて、「減った」という回答が「増えた」を上回っており、実店舗での消費が減少傾向にあることがわかる。出典：2020年7月「withコロナにおける日本人の消費意識とメディア行動の変化について」サイバーエージェント次世代生活研究所 調べ
また、2023年7月にスタディプラスが中高生を対象に行った調査でも,...
