広告マーケティングの専門メディア

           

2024年、マーケターの思考をアップデートする15の論点

マスメディアにも広がる「広告監査」コンプライアンス意識の高まりから日本国内でも関心高まる

小久江士郎氏(エスピーアイ)

広告メディアと監査とは?

企業は広告投資活動や、メディア購買を広告代理店に包括して委託することが主流で、価格決定や品質確認等のプロセスを可視化し識別するのが困難という課題に直面しています。欧米では購買先との関係構築・企業統治の一環として、監査部門等により広告購買の評価や取引透明性を確認することが一般的で、日本でも広告宣伝費の聖域化への疑問・コンプライアンスの重要性の高まりからメディア監査を実施する企業が増加傾向にあります。

アップデートポイント1

難しい時代だからこそ求められる、費用対効果の客観的な分析

企業の広告活動は、主に企業内の宣伝担当部門と、業務委託する広告代理店とのパートナーシップにより進行していきます。企業側では、専門的な人材不足や、社内作業の増大などのため、広告代理店に核心的な部分を依存するケースが多々散見されます。

こうした状態で、メディア購買の費用や、その効果を客観的に分析することは困難です。中立的なメディアオーディット(メディアへのヒアリング調査)会社を利用して、透明性の高い費用対効果の分析を行い、常に最新の市場動向を把握し、投資効率の最大化を追求することが重要です。

あと60%

この記事は有料会員限定です。購読お申込みで続きをお読みいただけます。

2024年、マーケターの思考をアップデートする15の論点の記事一覧

2024年、マーケターの思考をアップデートする15の論点の記事一覧をみる

おすすめの連載

特集・連載一覧をみる
宣伝会議Topへ戻る

無料で読める「本日の記事」を
メールでお届けします。

メールマガジンに登録する