報道対応を担当するPRパーソンにとって、気になるのがメディアの裏側。企業取材のスタンスや、プロデューサーや編集長の考えに迫ります。
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『日本海事新聞』は海運をはじめとした陸海空の物流産業にかかわる最新動向を伝える専門紙。取締役3名の全員が元&現IT企業経営者という特色もあわせもつ。2019年以降、紙版トップ記事を前日夕刻に「海事電子版」にアップし、スマホやタブレットへのプッシュ通知で速報をいち早く読者に届けるなど、DX（デジタルトランスフォーメーション）を積極的に推進している。
2022年4月11日付1面トップの見出しは「上海ヤード都市封鎖で操業停止」。上海市のロックダウンにより、中国の造船所などが操業を停止して再開のめどが立っていないと伝えた。また3月7日付1面トップでは商船三井が台湾の洋上風力発電に出資すると伝え、日本の海運会社としては初の参画であると報じた。同社編集局長の山本裕史氏は「ストレートニュースを重視し、最新の情報を伝えています。伝統的な海運、造船に加え、物流DX、ベンチャー企業や再生可能エネルギー関連に力を入れているのが弊紙の特色です」と語る。
4月12日付インタビューコーナーでは日本郵船専務執行役員で同1日付で経営企画本部長に就いた曽我貴也氏に取材。「貨物としてアンモニアやCO₂、水素など新エネルギーを安全・安定輸送しカーボンニュートラル社会の実現に貢献する」と同氏は述べている。
「変革期の舶用メーカー」と題する連載インタビューの3月7日付では国内で建造する大型船でのシェア100％の汽笛メーカー伊吹工業の新宅章弘社長が登場。マストや船尾などに...
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