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戦略思考でつくる 2022年の広報計画

体制づくりは万全?デジタルありきの広報戦略〜広報の活動調査2021 デジタルPR編

編集部調査

広報会議では「企業の広報・PR活動に関する調査 2022」と題したアンケート調査を実施。113社に回答してもらった。その結果を、メディアリレーションズや社内広報など、様々な広報業務のうち、2022年注力したい広報活動をランキング形式で発表。前年に続き「デジタルPR」が2位にランクイン。コロナ禍で急速に進んだSNSやオウンドメディアサイトの強化。効果のある施策かの選別のタイミングが来ている。

*Voice内の()は回答者の職種、企業規模を示しています。

自社に合った発信法とは 選択と集中が課題に

オウンドメディアサイトや、SNSの運用が定番施策に。相次いだ2021年。専任者の採用や管理体制など、社内の体制構築が進んだ一方で、本当に効果がある施策を選択し、集中させる傾向が見られた。また、今後「デジタルありき」で他の広報施策を考えていけるかが課題という声も寄せられ、コンテンツ力や撮影スキルを強化する動きがある。


デジタルを意識した広報活動を

オウンドメディア・SNSに注力できる体制づくりがまず、第一。その上で各種広報業務を「デジタルがある」と意識しながら各人が動ける意識づくりをしていきたい。



ユーグレナ
コーポレートコミュニケーション課
課長
北見裕介さん

ステークホルダーとの接点の柱へ

企業のSNSアカウントから取材依頼をいただくケースも増加。リリースでは伝えきれない内容を、補足で伝えるツールとして利用していきつつ、メディアとしての影響力を育てて、各ステークホルダーとのタッチポイントの柱にしていきたい。

リスト
広報部次長
田尻有賀里さん

主なウェブ・デジタル関連業務(複数回答)

Voice

効果検証の上で選択を

コロナ禍以降、いろいろなデジタルメディアに手を出してきたが、効果検証の上で選択と集中が必要だと思う(フォレストコーポレーション 企画営業本部 鷲澤仁美さん)

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