コロナ禍でも情報を届け続ける仕掛けとは？〜広報の活動調査2021 メディア対応編
広報会議では「企業の広報・PR活動に関する調査 2022」と題したアンケート調査を実施。113社に回答してもらった。その結果を、メディアリレーションズや社内広報など、様々な広報業務のうち、2022年注力したい広報活動をランキング形式で発表。一位は「メディアリレーションズ」だった。コロナ禍で希薄化しがちだが、SNS経由の取材獲得も。ニュースバリューを高める切り口から広報計画を練り直したい。
広報会議では「企業の広報・PR活動に関する調査 2022」と題したアンケート調査を実施。113社に回答してもらった。広報が明確に自社の利益に貢献した、と示すためにも目標設定・効果測定から目を背けてはいけない。だが、一筋縄ではいかないようだ。理想と現実の間でもがく担当者のリアルな声をお届けする。
導入している効果測定の方法・指標（複数回答）
目標の設定が悩みは尽きない
▶有名なテレビ番組から取材依頼があったとしても、社内にその価値が分かる人がいないので評価につながらないのが切ない。2021年は特にテレビの露出が2020年よりも多くなったため、それがデフォルトになりつつあるのが懸念点。本来ひとつの媒体に取り上げていただくだけでも大変ありがたいことなので、一媒体一媒体への感謝を常に忘れずありたい（小売／1000人以上）
▶テレビ露出○本などの結果が約束しきれない。また、マーケティング部門など他の事業部の施策とのすみ分けも今、課題に挙がっている（人材派遣／100～500人未満）
▶当社のようなスタートアップで、かつ医療テックを扱う企業に最適な効果測定の方法が分からない（IT・情報通信／50人未満）
▶ウェブメディアの栄枯盛衰が激しく、広告費換算できないものがある（販売／100～500人未満）
▶ブランド認知度調査を初めて実施し、今後の推移を目標としているが、もし一つひとつの施策であまり差異がなかったら今後どうしていくべきか...
