コロナ禍でも情報を届け続ける仕掛けとは?〜広報の活動調査2021 メディア対応編
広報会議では「企業の広報・PR活動に関する調査 2022」と題したアンケート調査を実施。113社に回答してもらった。その結果を、メディアリレーションズや社内広報など、様々な広報業務のうち、2022年注力したい広報活動をランキング形式で発表。一位は「メディアリレーションズ」だった。コロナ禍で希薄化しがちだが、SNS経由の取材獲得も。ニュースバリューを高める切り口から広報計画を練り直したい。
戦略思考でつくる 2022年の広報計画
広報会議では「企業の広報・PR活動に関する調査 2022」と題したアンケート調査を実施。113社に回答してもらった。その結果を、メディアリレーションズや社内広報など、様々な広報業務のうち、2022年注力したい広報活動をランキング形式で発表。5位の危機管理広報は、平時からの備えが重要だ。発生してからでは遅い。しかし、マニュアルは「随分前につくったままで時流に合わない」なんてことも。マニュアルを点検・周知する機会を設けておきたい。
*Voice内の()は回答者の職種、企業規模を示しています。
引き続きコロナ禍での生活を余儀なくされた2021年。顧客や従業員とのやりとりのオンライン化が進む中、ネット炎上のリスクはまだまだ広報担当者の悩みの種。企業を取り巻くリスクも複雑化している。一方、「トップが危機管理の重要性に気付いた」など、経営者の巻き込みが進んだ企業もあった。
災害や感染症への広報の備えと日々の訓練や対応はできているが、ネット炎上への備えはできていない。また、経営層へのメディアトレーニングができていない(自動車・機械/1000人以上)
危機管理講習の実施後、それに関する問い合わせが多くなった(電機・精密機器/100~500人未満)
コロナ禍で社内の危機意識は高まったことを利用して、定期的な学びの機会を増やした。顧問弁護士とも定期的に会話ができるため助かっている(IT・情報通信/100~500人未満)
ベンチャー企業なのでまだ...