日本唯一の広報・IR・リスクの専門メディア

戦略思考でつくる 2022年の広報計画

オンラインツール活用し拠点間の連携を深める~広報の活動調査2021 グローバル広報編

編集部調査

広報会議では「企業の広報・PR活動に関する調査 2022」と題したアンケート調査を実施。113社に回答してもらった。その結果を、メディアリレーションズや社内広報など、様々な広報業務のうち、2022年注力したい広報活動をランキング形式で発表。グローバル広報は7位だった。海外向け広報に意欲を見せる企業からは、オンラインツールを活かした統一したメッセージの配信やタイムリーな情報共有、現地スタッフのモチベーション向上に試行錯誤する声が集まった。

*Voice内の()は回答者の職種、企業規模を示しています。

各地の状況が多様で一朝一夕ではいかない、との声も

コロナ禍で普及したオンラインツールは、この分野において特に存在感を発揮した印象。「オンラインで各拠点をつないで、なるべく顔合わせできるようにした」など、連携を図りやすくする工夫が見られた。一方、現地の労働状況や風土、スタッフのモチベーションなどの多様さなどから、多大な時間と労力を要した、といったリアルなコメントも寄せられた。


Voice

コロナで高まった社内の危機意識

社員総会や全社会議をオンラインで各拠点とつないだりするなど、なるべく顔を合わせる機会をつくった(不動産/500~1000人未満)

事業変革を機に英語のメッセージを配信

事業が大きく変わる中、経営者のメッセージを動画で配信。経営者自らが英語でプレゼンした(商社/1000人以上)

社内からの問い合わせ、増える

社内報で海外の各地の状況を動画も交えて発信した。日本と異なり、マスクをしなくても往来できる様子を見せることで、希望を感じてもらうことができたと思う(小売/1000人以上)

    グローバル拠点が急拡大

    ここ最近、大きなM&Aがあったため、グローバル拠点も人員も急激に広がっており、統一したメッセージ発信が課題に。コミュニケーション部門同士の連携をどう深め、どう効率化していくのか、試行錯誤の連続になりそうだが、オンラインをうまく活用していきたいと思う。

あと60%

この記事は有料会員限定です。購読お申込みで続きをお読みいただけます。

戦略思考でつくる 2022年の広報計画の記事一覧

戦略思考でつくる 2022年の広報計画の記事一覧をみる

おすすめの連載

特集・連載一覧をみる
広報会議Topへ戻る

無料で読める「本日の記事」を
メールでお届けします。

メールマガジンに登録する