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戦略思考でつくる 2022年の広報計画

コロナ禍でも情報を届け続ける仕掛けとは?〜広報の活動調査2021 メディア対応編

編集部調査

広報会議では「企業の広報・PR活動に関する調査 2022」と題したアンケート調査を実施。113社に回答してもらった。その結果を、メディアリレーションズや社内広報など、様々な広報業務のうち、2022年注力したい広報活動をランキング形式で発表。一位は「メディアリレーションズ」だった。コロナ禍で希薄化しがちだが、SNS経由の取材獲得も。ニュースバリューを高める切り口から広報計画を練り直したい。

*Voice内の()は回答者の職種、企業規模を示しています。

コロナ禍前の関係再構築へ 日常的な接点をどうつくるか

コロナ禍でリアルな接点は減り、従来通りのリレーション構築ができずにいた昨今。アフターコロナに向け、メディアとの関係再構築への動きが見られる。リモートワークの常態化でプレスリリースでの発信が主流になっていた企業も、SNSを含むオウンドメディアやニュースレターといった、日常的にメディアとコミュニケーションが取れ、情報を届けられるツールの活用に動き出しているようだ。またリアルな接点へもポジティブな意見が寄せられ、メディア対応強化の兆しが見られた。

Voice

目指すは“雑談できる”関係

メディアの掲載・報道枠には限りがある。ニュースバリューがあるネタであれば日々取り上げられるが、中小企業は特にリリースだけでは掲載には至らない。情報をつくっていく広報が求められるため、日頃のメディアとのリレーション構築がとても重要。今後もメディアとの雑談できる関係を大事にしていき、情報を仕掛ける取り組みをしていきたい(プレシャスパートナーズ 経営戦略室・室長 北野由佳理さん)

雑談レベルのコミュニケーション

コロナ禍、プレスリリースベースの配信しかしていなかったメディア関係者へのメールについて、業界の動きなどにも触れたニュースレターの作成など、雑談レベルの情報も届けられるような施策を検討(エムステージホールディングス 広報 武田友美さん)

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