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戦略思考でつくる 2022年の広報計画

年間の広報計画の立て方 項目・タイミング・手順は?~広報の活動調査2021

編集部調査

広報会議では「企業の広報・PR活動に関する調査 2022」と題したアンケート調査を実施。113社に回答してもらった。計画を立てようにも不確実な要素が多く見通しが立たない⋯。そんな時は、他社の動向を参考にしてみるとよいだろう。計画策定の方法や関連する悩みなど、寄せられた意見を紹介する。

計画策定の手順について

▶選挙や国際会議など、社会的な出来事の予定をまずは頭に入れた上で、社内で決まっている予定(決算など)を考え、注力分野に分けた発表予定などをプロットして、タイミングを調整するなどして計画を3カ月ごとにアップデートしている(電機・精密機器/1000人以上)

▶IRと連携し、IRとPRの年間の社内・社外・一般的な年間行事を列挙し、年間カレンダーを作成し、行動計画を共有している。また、広報としては期初に、メディアアプローチ数、そのうち新規数、掲載されたい媒体を列挙し、目標とする(金融/100~500人未満)

▶中期計画に基づき、年間計画に落とし込み、CEOと最終確認しながらおおよその年間計画(重要施策の確認とローンチのタイミングなど)を策定。その後、四半期ごとの目標をチームに落とし込み、メンバーがToDoに落とし込めるようにしている(エネルギー/50~100人未満)

▶期初に年間の計画書を策定。上半期終了時に計画に対する振り返りとともに、下期計画の変更が必要であれば実施。項目としては、ブランディング・オウンドメディア・イベント・メディア・インターナルコミュニケーション・リスクマネジメント・ガバナンスなど(IT・情報通信/1000人以上)

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