オンライン動画配信プラットフォームを提供するブライトコーブ。在宅勤務など、働き方の変化が急激に進む中で、社内コミュニケーションにおける「動画」の持つメリットと制作のポイントについて解説した。
動画コンテンツの配信や管理を行う動画配信プラットフォームを提供しているブライトコーブ。本講演では、コロナ禍で関心が高まっている動画を活用したインターナルコミュニケーションについて、同社の実績を交えながら解説した。
経営理念を自分ゴト化させる
同社マーケティングマネジャーの大野耕平氏は、まず社内広報とインターナルコミュニケーションの違いについて指摘。経営理念に基づいて従業員に行動してもらうためには、①社内広報で共有②共有した内容を理解して自分ゴト化③実践という3つのステップが必要。インターナルコミュニケーションは①の共有だけではなく、②の自分ゴト化までが役割であることが、社内広報との違いと説明した。
「従業員がインターナルコミュニケーションを通じて経営理念に賛同すると、従業員エンゲージメントやパフォーマンスが向上します。その結果、業績の向上や離職率の低下にもつながるなどメリットはたくさんあります」。
一方的に情報を届けるのはNG
続いて大野氏は、近年インターナルコミュニケーションにおける動画活用事例が増加している背景について、トヨタ自動車の「トヨタイムズ」の事例を挙げながら解説した。
動画の特徴として「伝え手の感情が、声やしぐさも含めて豊かに伝わる」点と「記憶に残りやすい」点に着目。「文字や画像情報と比べ、感情的なつながりが生まれやすい動画は、信頼感・説得力につながります。情報と感情がセットになることで、記憶もしやすくなる」という。経営理念に基づいて従業員に行動してもらう3つのステップのうち、動画は②の自分ゴト化の部分で大きな役割を果たすことが期待できるのだ。
実際に動画を活用しているものの「社員に見てもらえない」という課題に対して、大野氏は「一方的なインフォメーションが主体で、コミュニケーション要素が希薄になっているのでは」と分析する。
「誰かに話しかけようとするとき、『今どんな様子だろうか』『忙しそうかな』など顔色をうかがうと思います。それと同じコミュニケーションが動画でも必要です。見る人のことを考えてコミュニケーションをすることで、相手の感情を動かすことができるのです」。
例えば、社長から社員に向けた広報であれば、常に笑顔とカメラ目線を意識し、親しい友人に話しているような雰囲気が効果的だ。さらには、インタビュアーを用意して対談形式にするだけで、様々な表情や側面を引き出すことができ、視聴者は対談の場に自分がいるかのような気持ちになれる。「迷惑メールのように、一方的に情報を届けるのでなく、受け手がどのような気持ちになるかを考慮すること」が良いコンテンツになる秘訣だとした。
新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、従業員は業績悪化や働き方の変化など、日々不安を抱えながら働いている。「こんな時だからこそ今まで以上に従業員に寄り添うことが必要です。動画を活用したインターナルコミュニケーションで、従業員のモチベーションを支えていく必要があります」と話した。
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