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専門メディアの現場から

「なし婚」層増加はビジネスチャンス?ブライダル産業新聞編集部に聞く

業界ごとに存在する数多くの専門メディア。広報担当者にとっては、メディア対応の登龍門となることも多いでしょう。その編集方針やヒット企画、注力テーマを聞き、関係構築のヒントを探ります。

組数ランキングは例年好評
様々なランキングを掲載しているのも業界紙ならでは。緻密な業界内の情報取材がなせる技だ。

新規参入の増加で構造変化

1987年の創刊以来、ブライダル業界の専門紙として業界の今を伝える「ブライダル産業新聞」。通常16ページの紙面には、トレンドや経営ノウハウ、トップランナーへのインタビュー、業界発展に向けた提言など結婚式ビジネス関連を網羅。記者が毎日足で稼いだ情報をもとに紙面を作る。

「良い取材記者は営業もできるという考え方のもと、営業兼任の記者は1日に4人の取材相手に会うことを必須にしています。週に20人、月にすると約100人。絶対的な機動力で業界内の情報を得ています」と、編集長の池田義信氏は自負する。

池田氏によると、現在のブライダル業界は未婚少子化や結婚式を挙げない、いわゆる「なし婚」層の増加で式場の供給過多が続く一方、居酒屋チェーン、流通会社、旅行会社などの他業種が市場に参入。結婚式ビジネスの変革期であるという。

「従来のワンパッケージ婚の割合は減っているものの、数字に表れないパーソナルなマーケットはむしろ増えていると感じます。異業種は、従来型の結婚式にこだわらない層にこそ、新たなビジネスチャンスがあると考えているようです」。

さらに他業界の参入にともない、同紙の読者層も多様化しているといい、「一般紙では取り上げられない結婚産業の潮流やトレンドを積極的に発信し、マスコミや異業種との架け橋になっていきたいと考えています」。

ホットなテーマは著作権
式場などで使用するCD音源の複製など、音響や映像の適正使用に業界の関心が高まっている。

取材する側の思いに理解を

企業から主に寄せられるプレスリリースはオープン情報やイベント告知などで…

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