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＜調査レポート＞
「降車後、店舗で商品を買う人は約6割」
交通広告の共通指標を推進するプロジェクトの調査で判明
広告を「見た人」と「見なかった人」のジャンル別商品購入者割合の比較。今回の調査はサンプル数1万4100（15～59歳の男女）、調査路線は京浜急行電鉄、東京地下鉄、京成電鉄、東武鉄道、西武鉄道、京王電鉄、小田急電鉄、東京急行電鉄、東日本旅客鉄道、東京都交通局、相模鉄道。調査はインターネットで行われた。
日本鉄道広告協会、日本広告業協会、関東交通広告協議会の3団体による「交通広告共通指標推進プロジェクト」では2013年9月27日～12月20日、交通広告効果の共通指標の策定を目的とした調査の第1弾「車両広告媒体に関する調査」を実施。その結果から得られたいくつかの知見を、2月28日に発表した。
例えば、電車降車後に何かしらの店舗に立ち寄った人は62.7％、そのうちいずれかの店舗で商品を購入した人は93.4％に上り、「交通広告は購買行動のすぐそばにあるメディア」であると分析。また、車両広告を「見た人」の18.5％、「見なかった人」の7.4％が降車後に商品を購入しているという結果から、「車両広告は購買を喚起する媒体」であるとした。
そのほか、普段電車内でスマホ・携帯電話を利用する人の68.0％が車両広告も見ており、利用しない人の54.2％に対して高いことから、「車両広告はスマホ・携帯電話との親和性が高い媒体」であるとした。こうした調査は毎年継続する予定だという。
あと69％
