多様な生活環境で複雑化する意思決定プロセスを俯瞰的に捉える
創刊900号を迎えるにあたり、改めまして読者の皆さま並びに、月刊『宣伝会議』にご協力をいただいております皆さまにはこの場をお借りし、厚く御礼申し上げます。
人工知能やロボットの進化は、私たち人間の職業を奪うことになるのでは…。テクノロジーの影響で変わる、仕事や働き方。その変化は、消費行動や意識にどのような影響を与えるのでしょうか。
日本の労働人口の5割が人工知能で代替可能！？
「10～20年後には、日本の労働人口の49％の仕事が人工知能やロボットで代替可能になる……」。近年テクノロジーの進化に伴い、「数年後にはなくなる職業」がメディアなどで取り上げられる機会が増えてきた。冒頭で挙げた数値は、野村総合研究所（NRI）の未来創発センターが2015年12月に発表したもの。同社では英・オックスフォード大学のマイケルA.オズボーン准教授およびカール・ベネディクト・フレイ博士との共同研究により国内601種類の職業について、人工知能やロボット等で代替される確率を試算している（図表1・図表2）。
「私たちは、決して日本の未来について悲観的なメッセージを発信したかったわけではない。人口減少、労働力不足は、この国の不可逆なトレンドであり、この環境の中で私たちが現在、享受する日本のサービスレベルを維持していくには、外国人労働者の雇用で労働力を確保する、人工知能やロボットを導入することで限られた労働リソースを効率的に活用するという2つの選択肢しか存在しない。後者の視点では、新しいテクノロジーの活用が不可欠になると考えている」（NRI ICT・メディア産業コンサルティング部 岸浩稔氏）。
労働人口を年収で分布すれば ...
あと72％
