ネット上でもブランドコミュニケーションが必要とされる背景は、消費者の情報収集経路がリアルからネットへと多様化しているから。まずはお客様の行動のプロセスを把握することから始めることが大切。その実践論、さらに実践における社内の組織・体制を考える。
日産自動車はオムニコムグループと3年間の新規契約を締結、同社の全マーケティングを統括するグローバルなエージェンシー部門の立ち上げに向けた取り組みを進めている。
米国『Advertising Age（アドエイジ）』誌の2013年9月5日の記事の見出しには、こんな文字が躍っている。“Leaner Ad Budgets Mean More Marketers Rely On In-House Agencies, ANA Survey Finds”――広告予算が削減される中、外部の広告会社ではなく、インハウスエージェンシーを活用する広告主企業が増えているという。
Association of National Advertisers（ANA、全米広告主協会）が203社のマーケター（回答企業にはWendy's、Fidelity Investments、Brown Forman、Dell、Wells Fargo、IBM、HP、Marriott、Aflac、Beamのほか、Kraft Foodsのように一つのエージェンシーと一貫してパートナーシップを結んできた企業も名を連ねる）を対象に行った調査によると、インハウスエージェンシーの普及率が2008年の42％から2013年には58％にまで上昇したことが分かった。5年前は約半数がインハウスエージェンシーを持っていないと回答したが、2013年には32％に減っており、さらにそのうち4％は、現在は持っていないものの、今後開設する予定があると回答した。
