業界ごとに存在する数多くの専門メディア。広報担当者にとっては、メディア対応の登龍門となることも多いでしょう。その編集方針やヒット企画、注力テーマを聞き、関係構築のヒントを探ります。
前年実績データ満載、100ページの新年特別号
前年の流通・販売実績など市場動向データを豊富に掲載した100ページの新年特別号は毎回好評。他にも、毎年7月に実施する消費者向けアンケートの解説特集などを通じ、“データに強い週刊粧業”としての地位を確立してきた。
記者1人が100社を担当
2013年、創業60周年を迎えた化粧品・トイレタリー分野の専門メディア『週刊粧業』。新商品の投入サイクルが早く、競争が激しい業界にあって、その最新動向を毎週レポートする記事は、化粧品メーカーや日用品雑貨メーカーの担当者、化粧品専門店のバイヤーを中心に、業界の動きを知る上で欠かせないツールになっている。
『週刊粧業』の編集部は、6人の記者と編集長を兼務する社長、会長の8人体制。理想は、タブロイド判16ページの紙面から、企業リリースだけで書く記事をなくすこと。記者の多くは20代後半から30代前半の若手で、1人あたりメーカーとサプライヤーを合わせて約100社を受け持ち、取材から広告出稿の窓口までを担当している。
最近は、専門メディアが業界・社会に対して持つ影響力をよく理解した広報担当が増えてきた、と編集長の加藤英俊氏は話す。「このテーマなら、この切り口で取り上げてくれれば嬉しいし、ユニークな企画になるはず」と具体的な提案を受けることも多い。「記者が効率よく取材でき、読者が満足感を得られ、情報を提供してくれた広報担当もハッピーならば、Win-Win-Winです」とそういった提案には好意的だ。その一方、広報担当者への不満がないわけではない。「一部メーカーの中には、専門メディアは暇だと思っているのか、取材対応がスピーディーでないこともあり、残念です」。
2013年3月に社長に就任した加藤氏は、業界発展のために ...
