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デジタルだけでブランドはつくれるか?

認知率が5倍に上昇、ヤプリの次の一手―デジタル発企業のテレビCM戦略(1)

山本崇博氏(ヤプリ)

「Mobile Tech for All」をミッションに掲げ、アプリ開発・運用・分析をノーコード(プログラミング不要)で提供するアプリプラットフォームを提供しているヤプリ。サービスの認知のみならず、従来にない「ノーコードアプリ開発市場」を形成し、業界をリードしていくためのマーケティングコミュニケーションに注力してきた。同社が考える、次の一手とは。

ヤプリ▶▶「Yappli」

コミュニケーションのポイント

☑リーディングカンパニーとして市場をつくる施策

☑ブランド認知率×タレント知名度で最大限の効果を出す

☑効果測定で出稿配分を精緻にコントロール

社内チームによる詳細な分析で費用対効果を計測しながら出稿

アプリ開発のソリューションである「Yappli」の導入対象は、業種・業界も企業規模も多様であるため、幅広く認知を獲得していく必要があった。社名の認知率が低いと、営業の各プロセスにおいて、コミュニケーションコストの負担が増える。展示会、電話営業、対面商談と、先々の工程において、認知率が与える影響は大きい。認知獲得を目的とした活動は、当初は展示会の出展や、デジタル広告の出稿が中心。

その後、2019年には俳優の神保悟志さんらを起用した初の動画広告を制作した。「一定のトラフィック効果は見えたものの、認知をはじめとした複数の指標において目標には及びませんでした。各指標や、社名での指名検索を目標ラインまで増やすためには、テレビCMが効果を発揮すると考えました」と、CMOの山本崇博氏。そこで2020年9月より、テレビCMの出稿を開始した。

部署横断のアナリティクスチームを組成し、テレビCM期間中のトラフィックへの影響、各媒体出稿とリード・商談・受注との相関関係、3カ月に1回の認知率とイメージ調査との関係など、複数視点で費用対効果を分析。まず認知を高める必要がある時期は、スポットCMを出稿。関東からスタートし、全国へと広げていった。

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