主要企業の宣伝部門のプロフィールを大解剖
時代の変化に合わせて、宣伝部門が関わる領域は広がり続けている。こうした中、組織の規模感や就業スタイル、人的リソースの配分はどうすべきか。まずは宣伝部門のプロフィールをまとめた。
宣伝部門の組織と実態2016
デジタル時代の今、広告主がカバーすべきメディアの筆頭にWeb・SNSが挙げられることは言うまでもない。とは言え、マスからデジタルへの完全転換が、俄かに実現されるわけでもないようだ。
Q 有力企業の広告予算増減見込み(前年度比)
有力企業34社に、前年度比の広告予算の見込みを尋ねると、「増える」と回答した企業は、資生堂ジャパン、デル、ドーム、日本航空、ファミリーマート、森永乳業の6社だった。昨年の調査時と同様、最も多かったのが「前年同様」で、今年は15社がこれに該当した。
マス広告を急激に減らそうとする向きはあまり見られないが、とは言え、投資配分はWeb、SNS、スマートフォンの比重が確実に高まっていきそうだ。調査対象企業に、「普段活用している媒体」(複数回答可)、「特に重視している媒体」(3つまで選択可)、「今後重視したい媒体」(3つまで選択可)について聞いたところ、「普段活用している媒体」として多かったもの上位5位は「自社Webサイト」(89.7%)、「ソーシャルメディア」(65.5%)、「ネット広告(メール、リスティング)」(63.8%)、「ネット広告(バナー)」(62.1%)、「雑誌広告」(52.6%)だった。また、「特に重視している媒体」としては ...