グローバルな存在の投資家意識した発信が、メディア、生活者にも響く
国連のSDGs提唱から早7年。SDGs視点での事業の捉え直しも進み、今や脱炭素に向けた取り組みに注目が集まる。しかし、この難解なテーマ。いかなる伝え方が正しい企業理解につながるのか──企業・メディア・投資家の各視点で有識者が語った。
今やあらゆる企業がサステナビリティをうたうように。その結果、誠実に取り組んでいることを誤解なく伝えることが逆に困難にもなってしまった印象だ。一方で、真偽を見抜くプロである記者は企業のメッセージの例えばどこを見ているのか。各メディアの編集長陣に忌憚ない意見を聞いた。
WWDJAPAN編集長
村上 要（むらかみ・かなめ）
東北大学を卒業後、静岡新聞社で記者として勤務。退職後、NYの州立ファッション工科大学（F.I.T.）に留学。現地での編集アシスタントを経て、INFASパブリケーションズに入社。21年から現職。
──ファッション業界の動向でいうと、どんな特徴がありますか？
サステナブルは「やらなきゃいけないもの」という認識で、重い腰を上げ始めた会社も多いのが現状だと思います。元々、イタリアの田舎で発祥したラグジュアリーブランドや日本の繊維メーカーなどでは、地元の豊かな自然や、そこで働いてくれている人たちのことを慮ったビジネスが当たり前のように根付いていました。
ただ、そこにファストファッションという「大量生産・大量廃棄」する企業が現れ、業界の地図を塗り替えていきました。その潮流に追いつこうとした多くの人たちが、ビジネスモデルをシフトしてしまったことが今の問題の背景だと考えています。築き上げてしまったビジネスモデルの修復に立ち向かい始めた状況、でしょうか。
最近の記事の中で最も反響が良かったと思うのは...
