グローバルな存在の投資家意識した発信が、メディア、生活者にも響く
国連のSDGs提唱から早7年。SDGs視点での事業の捉え直しも進み、今や脱炭素に向けた取り組みに注目が集まる。しかし、この難解なテーマ。いかなる伝え方が正しい企業理解につながるのか──企業・メディア・投資家の各視点で有識者が語った。
今やあらゆる企業がサステナビリティをうたうように。その結果、誠実に取り組んでいることを誤解なく伝えることが逆に困難にもなってしまった印象だ。一方で、真偽を見抜くプロである記者は企業のメッセージの例えばどこを見ているのか。各メディアの編集長陣に忌憚ない意見を聞いた。
Business Insider Japan編集長
伊藤 有（いとう・たもつ）
編集長代理を務めた後、Business Insider Japan副編集長兼テクノロジー統括。2020年1月から編集長。
同記者・デスク
三ツ村崇志（みつむら・たかし）
Business Insider Japan記者・デスク。元・科学雑誌Newton編集者。
──企業にとって、脱炭素化をはじめとするサステナビリティの流れは、どのように変化していると感じていますか？
伊藤：「脱炭素」というテーマだけでも、この2年ほどで大きな移り変わりがあったのを感じています。
当メディアとして“注力すべきテーマ”として認識したのが2020年12月。風力発電のベンチャー企業であるチャレナジーを「ビヨンドミレニアルズ」という私たちが...
