購読者以外にも届くメディア さらなる価値を生み出すには?
時代の流れにともなって、消費者の意識も企業側の意識も変わってきています。そして当然、企業の宣伝に対する考え方も変化しています。
その変化のひとつに、宣伝部だけでなく各事業部門が販促予算のなかで、広告を使うケースが増えていることがあります。売上げに直接的な責任を持つ事業部が主導のプロモーションになれば当然、これまで以上に費用対効果がシビアに問われるようになります。そこで読売新聞では、各種のデータを整備することで広告主企業の期待に応えるべく努力をしてきました。
以前の新聞社は広告主に対し、部数と回読数を掛け合わせたリーチの総量で商談する機会が多かったと思います。しかし広告主が求めているのは、実際にどのような人に新聞が読まれているのか、というデータ。そこで読売新聞では毎日、新聞を読んでいる人を捉えた新指標「デイリー読者数」を導入しています。
一般的な論調で「若者は新聞を読んでいない」と言われたりしますが、この指標を見ると、毎日、155万人の15歳~29歳の人が読売新聞を読んでいることがわかりました。トレンドを牽引するF2層に限定しても、毎日185万人に読まれています。読売新聞のデイリー読者の総数は約1300万ですが、世帯から個人へと移行するマーケティングトレンドを踏まえ、その中でも若年層をコアターゲットに...
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