世界経済フォーラム（ダボス会議）におけるディスカッションから生まれた「TABLE FOR TWO」の仕組みは、先進国と開発途上国の双方の健康改善を目指したヘルシーメニューの提供で、世界の食糧の不均等を是正することが狙い。同団体代表の小暮真久氏は社会支援事業で、地球規模の課題解決に挑戦する。
小暮真久（こぐれ・まさひさ）さん
1972年生まれ。早稲田大学理工学部卒業後、オーストラリアのスインバン工科大で人工心臓の研究を行う。1999年、同大学修士号取得後、マッキンゼー・アンド・カンパニー東京支社入社。ヘルスケア、メディア、小売流通、製造業など幅広いプロジェクトに従事。同社米国ニュージャーシー勤務を経て、2005年松竹入社。2007年、NPO法人「TABLE FOR TWO International」を創設し、理事兼事務局長に就任。シュワブ財団が表彰するアジアを代表する起業家（2011年）賞の5人の1人。著書に「20円で世界をつなぐ仕事」「社会をよくしてお金も稼げるしくみのつくりかた」など
日本の"お裾分け"の心を世界に 食事を通じた社会活動
2011年の東日本大震災以来、日本人の社会貢献に対する意識や考え方は大きく変わったと言われる。しかし、欧米をはじめ海外に比べるとソーシャルビジネスに対する関心は低く、社会事業と言えば正義感の強い人が手弁当で行う善意のボランティア活動といった見方が一般的だ。
そうした中で、日本から生まれた社会貢献運動として、海外からも注目されるのがNPO法人「TABLE FOR TWO」（以下、TFT）だ。
「東日本大震災によって自分も社会貢献したい、何かやらなくてはと考える人は確実に増えていると感じます。社会貢献は楽しい、カッコイイからやりたい！と参加することに価値や魅力を感じてもらえる仕組みをつくりたいと思い、僕らは活動してきたのです」。
世界の約70億人の人口のうち、10億人が飢えに苦しむ一方で約20億人が食に起因するメタボや生活習慣病に悩んでいる。TFTはこの深刻な食の不均衡の双方を解決するために2007年に創設された。その立ち上げと運営を担うのが小暮氏だ。
基本となるモデルは、先進国でTFTに加盟する企業の社員食堂やレストラン、店舗でTFT監修のメニューや商品を購入すると、その代金のうち一部（20円）が寄付となり、TFTを通じて開発途上国の子供たちに給食1食分を届ける。
"TABLE FOR TWO"を直訳すると「二人のための食卓」。先進国の私たちと、開発途上国の子どもたちが、食卓を分かちあうというコンセプトは、誰にでもわかりやすく、日本の慣習のひとつ"お裾分け"の精神も根底にある。
TFTが誕生して約10年、日本発の社会支援運動は海を越えて海外でも導入され、アメリカやヨーロッパの国々の社員食堂や大学の学食、日本人が経営するレストラン、スイスのダボスで2016年に開催された世界経済フォーラムでの昼食を通じて、TFT寄付つきヘルシーメニューが提供されるなど、日本発の社会起業としてシェアされ、プログラムの参加企業・団体数は世界14カ国700団体で展開。すでに約5100万食（2017年4月末）の給食を東アフリカの国々やフィリピンに届けることができたと言う。
TFT監修のメニューを食べる大学生。
相手が喜ぶ仕組みを模索し 最善のビジネスモデルを構築
小暮氏が社会起業家をめざすきっかけになったのは、彼自身が「学生の頃から一定のルールや型にはめられるのが嫌いで、未知なるものへの好奇心が強く、自身のアンテナを信じて猛進するタイプだった」ことも影響するようだが、いくつかの転機を経て入社したアメリカの戦略コンサルタンティング会社「マッキンゼー・アンド・カンパニー」時代に一から叩き込まれた問題解決法やビジネススキルが起業の礎になっているのかもしれない。
小暮氏は退職後にも、同社で得た人脈を懇意にし、国際経済学者のジェフリー・サックス氏と対談できたことは後の人生を大きく変えたと話している ...
